教育業界ニュース
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新型コロナウイルス感染症をきっかけに、全国に急速に広がった遠隔授業。遠隔授業を支えるさまざまなツールやソリューションがある中、簡単な操作で高画質・高音質な遠隔授業を可能にする、北欧ノルウェー発のビデオ会議デバイスブランド「Neat」のサービスについて紹介する。
iTeachers TVは2025年4月2日、大阪大学の岩居弘樹先生による教育ICT実践プレゼンテーション、iTeachers TV 最終回スペシャル「これからもテクノロジーの進歩は止まらない・・はず」を公開した。コンピュータやICTなど、怖がらずにまずは試してみる、という姿勢について伝える。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第213回・214回の配信をそれぞれ2025年3月24日と31日に公開した。八千代リハビリテーション学院の古井雅也先生をゲストに迎え、専門学校での生成AI活用実践や、先生としての過ごし方について迫る。
先週（2025年3月24日～3月28日）公開された記事には、商業高校の販売実習にau PAYを導入、学びの多様化学校・全国58校に拡大、薬剤師国家試験（2025年）合格率68.85％などのニュースがあった。また、3月31日以降に開催されるイベントを3件紹介する。
iTeachers TVは2025年3月19日と26日、東京学芸大学附属小金井小学校の小池翔太先生による教育ICT実践プレゼンテーション「小学校低学年の生成AI活用実践と校内推進」を公開した。ロンドンで開催された世界最大規模の教育ICT展示会「Bett 2025」での体験や、担任している2年生の子供たちを対象とした生成AIの事例を紹介する。
文部科学省は、2025年3月改訂版「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」を公表した。5度目の改訂となる今回は、情報資産の分類・仕分け・管理方法および、次世代校務DX環境への移行を進めるうえで必要なセキュリティ対策に関する記載を見直した。
先週（2025年3月17日～3月21日）公開された記事には、保護者の3人に2人GIGA端末処分方法を知らず、奨学金返還支援・自治体と企業の取組み拡大、共通テスト2026出願手続き電子化などのニュースがあった。また、3月24日以降に開催されるイベントを8件紹介する。
2025年4月15日にリシード主催のオンラインイベントが開催。生成AI活用について議論し、教育現場の負担軽減を目的とする。参加費は無料、教職員や教育関係者歓迎。
VRイベント「バーチャルマーケット」を主催するHIKKYは2025年3月14日、熊本県高森町とメタバースを活用した地域創生に関する包括連携協定を締結した。高森高等学校マンガ科・グローカル科の生徒に、メタバースに関する教育プログラムを提供する。
divは、「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール支援サービス）」に採択された高校を対象とした「DXハイスクール支援サービス」の2025年度の募集を開始した。教員向け・生徒向けあわせて10以上のプログラムを通じ、実践的なITスキルを習得できるカリキュラムを提供する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2025年3月10日と17日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第211回・212回の配信を公開した。敬愛小学校校長の龍達也先生をゲストに迎え、小学校校長兼幼稚園園長として過ごす1日について迫る。
先週（2025年3月10日～3月14日）公開された記事には、欠席連絡90%の学校がICTを活用、法科大学院の予算配分率・名大や京大など4校が最高評価120％、全国学力テスト都道府県別結果の公表方法議論などのニュースがあった。また、3月17日以降に開催されるイベントを7件紹介する。
リシードでは、全国の教育機関が無料で使用できる「学校インターネット回線速度計測」サービスを提供している。この記事では、2025年2月1日から2月28日までの計測ログより、ダウンロード速度上位を紹介する。
Gakkenが運営する教育コンテンツポータルサイト「学研キッズネット」は2025年3月25日、キングソフトと協力し、教員や学校関係者を対象とした無料オンライン講座「いま教育現場に求められるデジタル意識改革」を開催する。
先週（2025年3月4日～3月7日）公開された記事には、高校無償化合意・教育格差是正へ、教職員団体の加入率26.8％・49年連続で低下、数学的リテラシーを育む授業事例集などのニュースがあった。また、3月10日以降に開催されるイベントを9件紹介する。
近畿大学とNTT西日本は2025年7月1日より、証明書発行時の本人確認と認証にマイナンバーカードを活用することを発表した。卒業生に対するサービスの向上と、大学側の業務効率化を目指す。
