リシードでは、全国の教育機関が無料で使用できる「学校インターネット回線速度計測」サービスを提供している。この記事では、2024年12月1日から12月31日までの計測ログより、ダウンロード速度上位を紹介する。
2024年は、GIGAスクール構想がNEXT GIGAとよばれる次のフェーズへの移行が始まった1年であった。この記事では、2024年の教育業界におけるキーワードとともに、リシードの記事を紹介する。
先週(2024年12月23日~12月27日)公開された記事には、専門家が語るマインクラフトの教育的効果、学習指導要領の改訂へ、教員採用試験の倍率は過去最低3.2倍などのニュースがあった。また、1月7日以降に開催されるイベントを5件紹介する。
名古屋市では、従来の校務系と学習系を分離したネットワークシステムから、AWSのクラウドを基盤とした統合型の新ネットワークシステムへと大規模な改修を進めている。その背景や経緯、今後の展望について名古屋市教育委員会の天野氏と山田氏に聞いた。
iTeachers TVは2024年12月、東京都世田谷区のオルタナティブスクール「ヒロック初等部」校長の蓑手章吾先生による教育ICT実践プレゼンテーション「『マイプロ』とは?!」を公開した。同校で実践される探究学習の時間「マイプロジェクト(マイプロ)」について紹介する。
文部科学省が教育現場における生成AIの利用について暫定的なガイドラインを発表してから約1年半が経過し、生成AIを授業や校務で活用する事例が少しずつ増えてきている。マイクロソフトは、文部科学省が改訂を進めているガイドライン案に対応した生成AIプロンプト集を無償公開した。
AIの進歩が加速する中、教育現場でも生成AI活用に向けたさまざまな試行錯誤が始まっている。佐賀県唯一のSSHである致遠館高等学校で実施された、Copilot×Surfaceを使ったPythonによるプログラミング授業のようすを紹介する。
GIGAスクール構想第2期に向けて、多くの自治体で端末更新が進められているが、GIGA第1期で使用していた端末の処分も同時に検討が必要となっている。SB C&Sが新たに始めたGIGA端末下取り・引取りサービスについて、同社 ICT事業本部 システム基盤推進本部 LCM推進統括部 LCM推進部 事業企画課の赤羽氏にサービスの概要や利用するメリットなどについて聞いた。
GIGAスクール構想による1人1台端末の利活用が全国で進む中、文部科学省は次のフェーズとなるGIGAスクール構想第2期の方針を定めた。今後5年程度をかけて、都道府県単位での共同調達による端末の計画的な導入や、学びを止めない観点から端末故障時に備え、15%を上限として予備機の整備を進めることなどをおもな方針としている。
GIGAスクール構想による1人1台端末の利活用が全国で進む中、次フェーズとなるGIGAスクール構想第2期に移行しつつある。GIGA第2期に向けて、予備機をしっかり活用し、追加機器購入の心配なく端末運用ができるGIGA2.0限定の端末延長保証サービスを打ち出したSB C&Sの野坂氏に話を聞いた。
先週(2024年12月16日~12月20日)公開された記事には、au PAYキャッシュレス学園祭に挑戦した高校生、iPadで使える教師手帳、日本語教員試験に1万1,051人合格などのニュースがあった。また、12月24日以降に開催されるイベントを2件紹介する。
GIGAスクール構想で1人1台端末の環境が実現し、子供たちの学びの環境が大きく変化している。その陰で、第三者による不正アクセスの問題も数多く発生しており、被害者側が気付かないケースもあるという。日本マイクロソフトの中田氏と岡氏に、教育現場におけるセキュリティの現状と今後の対策について話を聞いた。
ICTの普及が進む今、保育の現場でもICT活用が進んでいる。保育園・幼稚園・こども園向けのフォトサービス「ルクミーフォト」を導入している小学館アカデミー飯田橋ガーデン保育園 園長の平林友梨氏、主任の佐藤美紀氏に、その活用方法などを聞いた。
先週(2024年12月9日~12月13日)公開された記事には、学校体育館の空調整備95%目標、ベネッセとサイバーエージェントAIクリエイティブセンター設立、2024年の漢字は「金」などのニュースがあった。また、12月18日以降に開催されるイベントを6件紹介する。
共働きの子育て家庭が増え、幼稚園・保育園のICT化に注目が集まっている。インターネット写真販売サービス「はいチーズ!フォト」をサービス開始当初から利用している開進幼稚園の湯目崇史園長に、導入した背景や経緯、活用状況、先生方や保護者の声、今後の展望について聞いた。
駿台グループの駿台教育センターは2024年12月11日、中学生・高校生の学習をサポートするICT教材「モモスタ」を全国の中学校・高等学校・自治体に向けて販売を開始すると発表した。サービスの提供は2025年4月から順次開始される予定。