教育業界ニュース
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国立教育政策研究所は2020年9月15日、「高度情報技術の進展に応じた教育革新」をテーマに教育研究公開シンポジウムをオンラインで開催する。申込みは2020年9月8日正午まで。
日本計画研究所（JPI）は2020年9月16日、JPIカンファレンススクエア（東京都港区南麻布）にて九州大学理事・副学長の安浦寛人氏登壇セミナー「遠隔授業等教育のデジタル化と教育データ利活用実例」を開催する。会場および自宅等ライブ配信受講のいずれかを選択できる。
京都大学は、高大連携事業の一環として大学院生（博士後期課程）やポストドクターの協力による出前授業を2020年9月～12月に実施する。授業は新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、すべてオンラインで行う。希望する高校の募集は、8月24日から開始する。
OECD生徒の学習到達度調査「PISA」について、OECD（経済協力開発機構）は、新型コロナウイルス感染症の影響により、2021年に実施予定のPISA2021を2022年に、2024年実施予定のPISA2024を2025年に延期することを決定した。
SRJは2020年7月29日、全国の学校や学習塾などに向けて、入試改革や学習指導要領で求められる思考力・判断力・表現力の育成のための新しい探究学習型アクティブラーニング教材「FUTURE」を発売する。1テーマを1授業で完結でき、小学生向けと中高生向けがある。
日本パブリックリレーションズ研究所は2020年7月25日、工藤勇一先生×山本崇雄先生緊急スペシャル対談「対話が導く幸せな社会～目標達成のためのコミュニケーション術」をオンラインで開催する。参加費500円、定員200名。Webサイトで申込みを受け付けている。
ポプラ社は2020年7月17日と23日、司書や図書館担当者向けのオンライン選書イベント＆セミナー「図書館マルシェ」を開催する。学習資料書籍業界では初めての試みで、他社を含めた新刊動向やPOP講座、司書座談会などを実施。申込みはWebサイトで受け付けている。
グローバル・ティーチャー・プライズ・ジャパンは、教育新聞社の共催により、「With／Afterコロナ時代のオンライン教育」と題したオンライン鼎談を、2020年7月18日午後2時から午後4時まで配信する。事前申込制となっており、Webサイトで申込みを受け付けている。
最新テクノロジーを駆使した教育事業「TECH PARK（テックパーク）」を展開するグルーヴノーツは2020年7月13日、東明館中学校・高等学校を運営する学校法人東明館学園と「ローカルではじめる新しい教育への挑戦」と題したオンライントークセッションイベントを開催する。
河合塾グループのKEIアドバンスとQS社は2020年7月15日、「世界大学ランキング2021 日本地区セミナー」をオンラインで開催する。対象は、大学関係者やマスコミ関係者、政府・行政関係者。参加費は無料で、Webサイトにて参加申込を受け付けている。
エデュースは2020年7月14日、「withコロナ学生募集セミナー第1弾」をオンラインで開催する。新型コロナウイルス感染症の影響が広がる中、これからの学生募集のあり方・取るべき戦略について講演する。参加費は無料。
日本HPは2020年6月30日、オンラインセミナー「GIGAスクール構想で自治体・教育機関が考察すべきポイント」を開催する。対象は教員や教育ICT化担当者、自治体職員などで定員は1,000名。基調講演のほか、ICT化に関わる企業による最新ソリューション解説も行う。
スタディプラスが運営する学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」は2020年6月15日から26日の期間中、Zoomを活用したEdTechオンライン展示会「EDX EXPO」を開催する。
都道府県・市区町村の約9割が、小学生からのプログラミング教育に前向きであることが2020年6月9日、先端教育機構の調査結果から明らかになった。プログラミング教育は自治体規模によって習熟状況に格差がある一方、教育格差縮小の一助となる可能性も指摘されている。
提示型教材や、タブレットPCでの活用を視野に入れたドリルや調べ学習教材、学習者用デジタル教科書、プリント教材などをすべて配信型で利用できる、教育用コンテンツ配信サービス。
日本オープンオンライン教育推進協議会（JMOOC）は2020年5月30日、オンライン授業に関するワークショップ「ネットワーク授業の隠れていた力を引き出す」をオンライン開催する。
