教育業界ニュース
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クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第211回のテーマは「学級崩壊して落ち着いて授業が受けられない」。
リクルート進学総研は全国の全日制高校に新学習指導要領・ICT活用・キャリア教育・進路指導などの取組みに関する調査行い2025年1月9日、調査結果を公表した。新学習指導要領の進捗度を尋ねた設問では、3校につき1校は特に課題感のある教科はないと回答していることが明らかとなった。
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第210回のテーマは「通知表がわかりにくい」。
名古屋市では、従来の校務系と学習系を分離したネットワークシステムから、AWSのクラウドを基盤とした統合型の新ネットワークシステムへと大規模な改修を進めている。その背景や経緯、今後の展望について名古屋市教育委員会の天野氏と山田氏に聞いた。
GIGAスクール構想以前からICT教育を導入・実践している茨城県つくば市は、日常的に利用しているTeamsのAIによる進化や、生成AIサービス「Copilot」による業務効率化などをテーマに2024年10月、教員向け「ICT活用力向上研修」を実施した。
iTeachers TVは2024年12月、東京都世田谷区のオルタナティブスクール「ヒロック初等部」校長の蓑手章吾先生による教育ICT実践プレゼンテーション「『マイプロ』とは？！」を公開した。同校で実践される探究学習の時間「マイプロジェクト（マイプロ）」について紹介する。
AIの進歩が加速する中、教育現場でも生成AI活用に向けたさまざまな試行錯誤が始まっている。佐賀県唯一のSSHである致遠館高等学校で実施された、Copilot×Surfaceを使ったPythonによるプログラミング授業のようすを紹介する。
ベネッセi-キャリアが運営する「まなぶとはたらくをつなぐ研究所」は2024年12月20日、全国の大学を対象に「大学キャリアセンターの学生キャリア支援における調査2024」を実施し、その結果を発表した。調査によれば、大学のキャリア支援はおもに就活本番期である3、4年生に集中しているが、7割以上の大学が低学年期からの支援開始を理想としていることが明らかになった。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第201回・202回の配信を2024年12月16日と23日に公開した。宇都宮文星女子高等学校の篠原孝文先生をゲストに迎え、教員キャリア24年で変化した学力観について掘り下げる。
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第209回のテーマは「登下校時の安全に不安があるのでスクールガードを増やしてほしい」。
2024年も全国各地の学校で学園祭が開催された。神奈川県立綾瀬西高校（以下、綾瀬西高校）は、キャッシュレス決済を取り入れ、さらに進化した学園祭に挑戦した。準備から学園祭当日、振返りまでをレポートする。
スマートエデュケーションは、サクラクレパスおよびキヤノンマーケティングジャパンと資本提携を行い、幼児教育の質向上を目指す協業を開始した。これにより、子供たちの「自己肯定感を育む3つの場」を実現するための教材や保育・教育環境を共創することを目指す。
エン・ジャパンは2025年2月、茨城県において「ソーシャルインパクト採用プロジェクト」を開始する。茨城県はこのプロジェクトを通じて、多様な人材を教育現場に呼び込み、教育の質向上を目指す。エン・ジャパンの協力により、教員採用の新たな枠組みが導入される。
跡見学園女子大学と朝日大学は2024年12月12日、デジタル人材育成に係る協定を締結した。跡見学園女子大学が2026年度に開設を構想する「情報科学芸術学部（仮称）」の専任教員による朝日大学への出前授業や、数理・データサイエンス・AI教育プログラムに関する授業科目を単位互換科目として連携する取り組みを進め、朝日大学のデジタル人材育成に寄与することを目的としている。
日鉄ソリューションズ（NSSOL）は、プログラミングを通じて地域のカーボンニュートラルを学ぶ授業コンテンツ「めざせ！カーボンニュートラル」を開発。埼玉県三芳町と共同で地域版教材を作成し、三芳町立藤久保小学校で実証授業を実施した。この教材は、NSSOLが運営するプログラミング学習サイト「K3Tunnel＼ケイサントンネル」で公開されている。
保育・教育施設向けICTサービス「CoDMON」を提供するコドモンは、同サービスを利用する全国の保育施設を対象に「生成AIの利用」に関するアンケートを実施し、その結果を発表した。調査結果によると、生成AIを利用している施設は全体の20％にとどまり、施設全体での利用はわずか3％であることがわかった。
