AI教材「atama＋」高校英単語の学習機能リニューアル
atama plusは2022年8月31日、AI教材「atama＋」の高校生向けの英単語学習機能のリニューアルを発表した。AIによる記憶度判定と5段階から選べるレベル設定を追加し、効率的な学習をサポートする。
高校必修科目・探究、教員の半数「調べる時間や人脈ない」
2022年度から高校で必修となった「総合的な探究の時間」の指導で、半数の教員が「生徒からの質問に答えるために情報を調べる時間や、大学の研究室等への人脈がない」と回答していることがトモノカイが2022年8月22日に公表した調査結果から明らかとなった。
「はどめ規定」撤廃等、包括的性教育の推進を提言…日本財団
日本財団は2022年8月12日、「包括的性教育の推進に関する提言書」を発表した。予期せぬ若年妊娠等を減らし、子供や若者が性に関する正しい知識を学ぶことができるよう、日本の義務教育で包括的性教育を推進するための10の提言を掲げている。
デジタル・シティズンシップ教育、基礎編セミナー9/3
東洋経済education×ICTは2022年9月3日、教員や教育委員会等の教育従事者を対象に、オンラインセミナー「いま必要なデジタル・シティズンシップ教育-『危険性の強調』から『賢く活用できる力』の育成へ-」を開催する。参加無料。
英語教師授業力ブラッシュアップセミナー、敬愛大
敬愛大学は2022年11月27日、小中高校の英語教員等を対象に「第5回英語教師授業力ブラッシュアップセミナー」を、稲毛キャンパスにて開催する。受講料1,000円（税込）。申込みは、Webフォームより、11月1日まで受け付ける。
DMM英会話、学校向け「キッズグループレッスン」提供開始
DMM.comで展開中の「DMM英会話」は2022年7月14日、教育機関・学校向け「キッズグループレッスン」の提供を開始した。対象年齢は、4歳～12歳。オンラインでどこでも利用できる。
未来の先生フォーラム「英語プログラム」8/2…東新宿会場も
日本最大級の教育イベント「未来の先生フォーラム」実行委員会は、2022年8月2日開催の「2030年の英語教育を考える」の全プログラムを公開した。当日は、東新宿会場とオンラインによるハイブリッド形式で開催する。参加料は会場が600円、オンラインは無料。
文科省、校長・教師向け学習情報ポータルを新設
文部科学省は2022年6月22日、Webサイト内に校長や教師向けに教育政策情報を集約しているページを新設。「学習情報ポータル」ページでは、政策の最新トピックの閲覧や、6月10日に新設された新任校長向け特設サイトへのリンクを掲載している。
全国国語教育研究大会…テーマは個別最適な学び
2022年7月31日、第15回全国国語教育研究大会が東京都豊島区の十文字中学・高等学校にて開催される。学習指導要領の実践状況や課題、個別最適な学びを目指す国語科の授業事例の発表等を予定。申込みは7月24日締切。参加費2,000円は当日支払い。
探究学習白書2022、総合的な探究の時間に役立つ情報を収録
英語4技能・探究学習推進協会（ESIBLA）は2022年6月7日、国内の探究学習動向をまとめた「探究学習白書2022」の刊行を発表した。2022年度から高校で開始された「総合的な探究の時間」の学習計画や学習課題の設定、学習事項の設定等の役立つ情報を収録。
エナジード×東京学芸大、AI時代に求められる能力育成6/14
エナジードは2022年6月14日、予測できない未来に求められる生徒の資質や能力の育成について、東京学芸大学教授の森本康彦氏による特別講演を開催する。申込みはWebフォームから受け付ける。参加無料。
NTT-AT×さくら社、EdTech導入補助金の申請校募集
NTTアドバンステクノロジとさくら社は2022年6月3日、経済産業省の「EdTech導入補助金」に採択されたことを発表。補助金を活用して「さくさくドリル」「夢中で算数」の無償導入を希望する教育委員会や小学校等を募集する。第6回申請締切は6月10日。
オンライン英会話CHATTY、EdTech導入補助金の実証校募集6/3まで
教育機関専門のオンライン英会話CHATTYを提供するKEC Mirizは2022年6月1日、経済産業省EdTech導入補助金事業の参加校・自治体の募集を開始した。対象期間中はオンライン英会話「CHATTY」を2回分、無償利用できる。交付申請期間は6月3日まで。
DIYキット「つくるんです」教育機関に無償提供…7/10まで受付
プラザクリエイトは、教育現場におけるものづくり教育を支援するべく、累計出荷数140万個突破のDIYクラフトキット「つくるんです」のミニチュアハウスを教育機関へ無償提供する。応募受付期間は2022年6月1日～7月10日。
新学習指導要領「内容を理解している」保護者は1割以下
2020年度から小学校で全面実施された「新学習指導要領」について、約8割が移行を知っているものの、内容まで知っている保護者は1割以下であることが、2022年4月～5月に「テラコヤプラス by Ameba」が調査した結果より明らかとなった。
文科省、室長級ポスト1名公募…各府省の職員対象
文部科学省は2022年5月16日、初等中等教育局教育課程課情報教育振興室長1名を公募することを発表した。任期は原則として2年間。各府省の室長級職員に加え、課長補佐級職員も応募できる。応募締切は6月3日正午。
