Virtual教育ICT Expo 2021が4/1スタート、学校関係者と保護者に学びの最新情報を提供
イードは、教育情報サイト「リシード」および「リセマム」において、GIGAスクール時代の子供たちの学びを進化させる教育ICT、EdTech、STEAM等の最新情報を発信する「Virtual教育ICT Expo 2021」を開催する。
教員向けオンライン教科書選定サービスを開発、DNP
大日本印刷（DNP）は2021年3月29日、出版社と大学と書店をネットワークで結び、教科書・教材の選定で教員が情報検索・閲覧・選書やシラバス登録などを容易に行うことができる「教員向けオンライン教科書選定サービス」を開発したと発表した。
Mac導入・管理の課題を解決「M2DeployTools」
三谷商事は2021年3月25日、Mac教室管理の課題を解決するキッティングツール「M2DeployTools」を発売したと発表した。複数のアプリのインストールやコマンドによる設定などを1つのパッケージとして実行することで、時間やコストを大幅に削減できる。
教職員向け「小・中学校テレワーク実現ガイドブック」無料公開
パナソニック インフォメーションシステムズは、教職員の在宅勤務を文部科学省のセキュリティポリシーにのっとって進めるための「小・中学校テレワーク実現ガイドブック」を公開している。ダウンロードは無料。
紙のデータ化で教員92％の校務が効率化
紙のデータ化により、教員92％の校務が効率化されたことが、PFUが2021年3月9日に発表した調査結果より明らかになった。「省スペースにつながった」などのメリットを感じた教員が多かった。
オンライン教材配信システム「StudyPot」先行おためし版公開
小学校の教材・教具などを発行する日本標準は、GIGAスクール構想に対応したオンライン教材配信システム「StudyPot」を開発。2021年4月1日より正式版を、3月1日より先行おためし版のサービス提供を開始する。
【相談対応Q&A】学校便りをLINEで送ってほしい
今回は「子どもが学校からのお便りを出しそびれるから、メールやLINEで送ってほしい」。クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、対応する際のポイントを聞いた。
オンライン座談会「どうなってるの？ 先生たちの給与明細」3/14開催
リシードとTDXラジオは、先生の働き方改革を応援するTeacher's［Shift］の特別企画として、オンラインライブ座談会「どうなってるの？ 先生たちの給与明細」を2021月3月14日にZoomにて共催する。
立命館、グループ7校全職員の人材データを一元化…効率UP
タレントマネジメントシステム「カオナビ」を提供するカオナビは、立命館がタレントマネジメント戦略の一環として「カオナビ」を活用している事例を紹介している。立命館は「カオナビ」でグループ7校の全職員の人材データを一元化し、業務効率化を実現した。
Webミーティングに新機能搭載、NECビジネス・教育向けPC
NECは2021年2月2日、New Normalな働き方を支援するビジネス・教育向けパソコンMate／VersaProシリーズ18タイプ58モデルを発売した。14型「VersaProタイプ VM」など3タイプで、従来の「Webミーティング機能」に新機能を搭載している。
保育所のシフト作成「毎月3時間以上」約6割、コドモン調査
保育所のシフト作成にかかる時間は「毎月3時間以上」と回答した施設が61.7％にのぼることが、コドモンが2021年1月26日に発表した調査結果より明らかになった。シフトは日々変わるため、手軽に変更できる「エクセル」を使って作成している施設が多かった。
学校と保護者の連絡手段をデジタル化、4月より提供開始
理想科学工業は、スマートフォン用アプリを使った学校向けソリューションサービス「スクリレ」の提供を2021年4月より順次開始する。保護者がアプリ上の広告を見ると学校にポイントが付与され、獲得ポイントを貯めて学校で使う事務用品などに交換できる。
ネット上で児童生徒の情報を保護者へ「Home Services」4月リリース
システムディは2021年4月、公立小中高校向け校務支援システム「School Engine」の新サービスとして、インターネットを通じて児童生徒に関する活動情報を保護者へ直接提供する「Home Services」をリリースすると発表した。
リブリー、働き方改革に貢献する「先生用ツール」
Libry（リブリー）は、デジタル化した教科書・教材「リブリー」とあわせて、先生の校務負担を軽減して効率化する「先生用ツール」を提供し、先生の働き方改革の推進に取り組んでいる。宿題配信や回収、集計のほとんどが自動化され、校務効率化に貢献している。
学校法人のデジタル化のスピード、職員満足度は3割
学校法人のデジタル化のスピードに満足している大学・専門学校職員は3割にとどまることが2020年12月14日、ワークフロー総研の調査結果から明らかになった。紙や手作業で行われている承認・稟議申請業務は「稟議書」がもっとも多く、74.4%がデジタル化されていないとした。
Apache Tomcatに情報漏えいの脆弱性…更新を呼びかけ
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は12月4日、Apache TomcatにおけるHTTP/2リクエスト処理の不備に起因する情報漏えいの脆弱性について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。
