【クレーム対応Q＆A】健康観察シートをネットで提出したい
学校に寄せられるさまざまなクレーム。保護者や地域からのクレームに先生はどのように対応するのが良いだろうか？今回のテーマは「体温や体調等の健康観察シートは紙ではなくアプリやWebフォームで提出したい」。
デジタル英語教材1か月無料、放課後児童クラブキャンペーン
デジタル・ナレッジは、デジタル英語教材「mpi英語プログラム」を、放課後児童クラブで1か月間（2022年5月中）無料利用できるキャンペーンを実施する。申込みは、4月30日まで。
電子黒板2機種・プロジェクター8機種発売…アイリスオーヤマ
アイリスオーヤマは、2022年4月末より教育施設を中心に、さまざまな場所で使用できる電子黒板2機種とプロジェクター8機種の販売を開始することを発表した。
「ぷよぷよプログラミング」学習指導要領対応の副教材データ提供
セガは、プログラミング学習教材「ぷよぷよプログラミング」の小中高校の学習指導要領に対応した副教材を製作、2022年4月8日よりプログラミング教育プラットフォーム「Monaca Education」上で無料公開する。また、データ公開にあわせ、「製本版」を抽選で50校に進呈する。
富士市、校務と授業「二刀流」PC環境を小中学校に導入
パナソニックISは、静岡県富士市内の小学校27校・中学校16校の教職員向けに1人1台のPC環境を導入し、2021年11月に本番稼働を開始した。1台のPCで校務・授業の両方に活用できる「二刀流」であることに加えて自宅等からのテレワーク利用も可能な先進的な環境となっている。
東京都のSNS教育相談、LINEがなくても相談可
東京都は2019年4月より実施しているSNS等教育相談を、LINEがインストールされていないパソコン・タブレット・スマートフォンからも利用できるように改良した。2022年4月1日から通年、午後3時～11時で相談を受け付ける。
電子黒板「レグザキャンバス」ミニPCとセット販売
TVS REGZAは2022年3月30日、電子黒板「レグザキャンバス」とミニPCのセット商品の販売を開始した。電子黒板とミニPCを組みあわせることで、大型タブレットとしても活用可能となる。価格はオープン。
富士通、SaaS型「初等中等教育向けデジタル教材」提供開始
富士通Japanは、ドリルやプリント等の紙教材を出版する教材会社向けに「Fujitsu初等中等教育向けデジタル教材供提サービス」を開発。2022年3月29日より、SaaS型サービスとして提供開始する。
教育機関向けrespon「登校情報API」機能を追加
レスポンは2022年3月28日、教育機関向けに提供するresponに「登校情報API」機能を追加する。対面式授業に限らず、オンライン・ハイブリッド形式の授業においても、学生・生徒の出席状況が把握できる「メタ」登校情報を生成した。
パソコンの扱い方を学ぶ動画、自治体へ配布…JMC
JMCは2022年3月15日、子供たちがパソコンの扱い方を楽しく学べる動画について、GIGAスクール構想により学習用端末を導入した自治体への配布を開始したことを発表した。
保育施設の重要事項を動画化「Smartスマート重説」発売
インフォマートは、保育施設の重要事項説明書をアニメーション動画化できるサービス「Smartスマート重説」を2022年3月22日に発売する。
カシオ「ClassPad.net」大学の外国語授業に対応
カシオ計算機は、同社が開発するパソコン・タブレットでの学習に最適なオンライン学習プラットフォーム「ClassPad.net」において、大学の外国語授業に対応する学習コンテンツの提供を2022年4月より開始する。
CYODとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
BenQ、教育向け電子黒板RM03シリーズ発売
BenQは、教育機関向け電子黒板の新製品として、「RM6503」「RM7503」「RM8603」を2022年3月下旬より順次発売する。SGS認証済の抗菌ペンに加え、抗菌ガラス採用の高画質4K UHD、データ転送や端末操作等をケーブル1本で利用できるUSB Type-Cを採用。
授業の理解度をリアルタイムで可視化「COTA」リリース
ヨノナカは2022年2月28日、授業の理解度をリアルタイムに可視化するアプリケーション「COTA（コタ）」をリリースした。1週間は誰でも無料で利用することができる。
モバイル端末の導入率は86％…高校805校のICT活用実態
旺文社は高等学校における、ICT機器・サービスの導入状況および活用の実態についてアンケート調査を実施。2022年度調査では、2021年度調査から特にBYOD導入の拡大について動きが見られる結果となった。
