教育業界ニュース
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オンライン英会話サービスのQQ Englishは2021年3月16日、主体性・協調性・問題分析力を身に付けるための教育機関向け特別講座「SDGsオンライン探究フィールドワーク」をリリースしたことを発表した。
コードタクトは2021年3月16日、「明日の先生」応援キャンペーンを開始した。授業支援クラウド「スクールタクト（schoolTakt）」を、大学の教員養成課程および自治体の教育センターへ無償提供する。提供期間は最長で3年。
開発教育協会（DEAR）は2021年3月16日、新刊「SDGs学習のつくりかた 開発教育実践ハンドブックII」を発行したと公表した。SDGsの理念を反映した17のテーマの学習カリキュラムと多様な教材を紹介している。
転職・就職・学習プラットフォーム「paiza（パイザ）」を運営するpaizaは2021年3月16日、2019年8月より学校向けに無料で提供している「paizaラーニング 学校フリーパス」の累計ユーザー数が345校、3万6,752人に達したことを公表した。
凸版印刷は2021年3月15日、子どもたちの読解力向上を支援するため、「文を正確に読む力」を身に付ける「navima読解力育成ドリル」を開発したと発表した。2021年4月より提供を開始する、小中学校向けのICT学習サービス「navima（ナビマ）」に搭載する。
アテインは2021年3月19日、オンライン学習プラットフォーム「Udemy（ユーデミー）」で、Microsoft Teamsの使い方を解説するeラーニング動画教材「誰でもわかる Microsoft Teams」講座を「Microsoft Office 2019 パック」内に公開する。
モスバーガーを展開するモスフードサービスは2021年4月より、非接触型の新たな「モスの食育プログラム」の提供を開始する。問題解決型のオンライン授業と副教材の配布の2プログラムで、全国約60校、1万人以上への提供を目指す。
ヤマハは、ヤマハミュージックジャパンと共同開発・販売するデジタル音楽教材「ボーカロイド教育版II for iPad」が、愛知県岡崎市の市内全小中学校に導入されたとして事例を紹介した。自治体すべての小中学校に一括導入されるのは今回が全国初となる。
ブリタニカ・ジャパンは2021年3月12日、学校教育や個人探究学習用に18テーマ180レッスンのコンテンツを、経済産業省「未来の教室」プロジェクト「STEAMライブラリー」で公開した。日本語と英語の2言語でレッスンを提供する。
駿河台学園は、駿台予備学校において、エスエイティーティー、JDSCと共同システム開発した「難関国公私立大入試・個別試験対策ICT教材」の運用を、2021年4月より順次開始する。この学習レベルとしては、教育業界初となるICT教材だという。
ASUS JAPANは2021年3月10日、学生・教職員を対象にASUSの最新デバイスを特別優待価格で提供するオンラインストア「ASUS学生・教職員向けストア」を開設した。通常価格から10％OFF～の特別優待価格で提供する。
MetaMoJiは2021年3月4日、リアルタイム授業支援アプリ「MetaMoJi ClassRoom」の導入・利用支援を行う人を対象とした資格制度として、教職員向けの「MetaMoJi ClassRoom 先生」と、販売店およびICT支援員向けの「MetaMoJi ClassRoom インストラクター」を開始した。
紙のデータ化により、教員92％の校務が効率化されたことが、PFUが2021年3月9日に発表した調査結果より明らかになった。「省スペースにつながった」などのメリットを感じた教員が多かった。
NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は2021年3月10日、学力の可視化および活用率のさらなる向上を目指し、オンライン版の学力調査「まなびポケット学力調査（CBT）」の提供を開始すると発表した。初回となる5月実施回は実証調査を兼ねて無償で提供する。
みんがくは2021年3月10日、子どもの脱スマホ依存を実現する学習塾専用のEdTechサービス「みんがく」をリリースした。管理人が常駐し、塾生の家庭学習を見守るオンラインの自習支援ツール。すでに全国の学習塾57校で先行導入されている。
教育ネットは2021年3月10日、新年度に向けて情報モラル教育の「年間指導計画案」を作成し、小中学校への無料提供を開始した。教育ネットのWebサイトから、無料でダウンロードして活用することができる。
