教育業界ニュース
教育業界ニュース
旺文社、学研プラスら4社は合同で、書店員向けに学習参考書の疑問・質問に答える「学習参考書オンライン相談会」を2022年2月24日、25日、28日～3月4日の7日間開催する。参加無料。事前登録制。
東京都立大学子ども・若者貧困研究センターは2022年2月18日、公開シンポジウム「新型コロナウイルス感染拡大による子どもへの影響」を東京都立大学オープンユニバーシティ会場とオンラインでハイブリッド開催する。参加無料。
資格取得に向けた教育サービスを展開するTACは、教員採用試験受験者向けのオンラインセミナー「教育施策と教育課題」を2022年2月26日に開催する。募集締切は、2月25日正午まで。参加費無料。定員500名。
保育アカデミーは2022年1月30日、映画「夢みる小学校」がまもなく劇場公開することを祝して、東大名誉教授の汐見稔幸氏と映画監督オオタ・ヴィン氏が対談するイベント「汐見稔幸の夢みる小学校とは？」をオンライン開催する。参加無料。事前申込制。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は2022年2月17日～19日、情報教育対応教員研修全国セミナー「Educational Solution Seminar 2021 みんなで踏み出そう！新しい時代へ～学びの充実と働き方改革～」を開催する。2月1日より申込みを開始する。
日本視聴覚教育協会・日本視聴覚教具連合会は文部科学省と共催で、学校現場におけるICT活用の定着を目的とした最新テクノロジー教材・教具の研修会「eスクールステップアップ・キャンプ2021」を、2022年2月5日オンラインで開催する。参加費無料。
超教育協会は2022年1月19日、第76回オンラインシンポ「教育とエンタメの違いがわからなくなった件」を開催する。講演者は、NHK総合「チコちゃんに叱られる」のプロデューサー小松純也氏。参加申込みは、Webサイトにて受け付けている。
日本スポーツクラブ協会は2022年2月13日～15日の期間、第1回目「学校運動部活動指導士（養成資格）認定講習会」を国立オリンピック記念青少年総合センターで開催する。受講料は4万2,000円（税込）、資格取得費は1万1,000円（税込）。定員30名。
日本国際ボランティアセンターは、1月24日の「教育の国際デー」を機に、「SDGs4.質の高い教育をみんなに」を実現するため、スーダンの子供たちに本を送るキャンペーンを提案。このキャンペーンは2021年12月からブックオフと共同で行っているもの。
先端教育機構と社会情報大学院大学は2022年1月10日、新春特別セミナー「1年の計は学び直しにあり！人生100年時代とリカレント教育～リカレント教育の費用対効果～」を開催する。参加無料・事前予約制。
国立情報学研究所（NII）および大学の情報環境のあり方検討会は、2022年1月14日、大学等におけるオンライン教育とデジタル変革に関するサイバーシンポジウム「教育機関DXシンポ」の第45回をオンライン開催する。
VISHとリンクエイジは、2022年1月26日にオンラインセミナー「園に貯まっている資産を活用したコンテンツマーケティングへの挑戦」を開催。幼稚園、保育園、認定こども園関係者であれば、誰でも参加可能。
活育教育財団は、世界が迎える課題を解決できるような子供を育む教育をしている教育者を表彰する「Next Education Award 2022」を開催する。
スクールエージェントは2021年12月28日、小中高校の先生、教育関係者、保護者を対象に「ICTを通じた子どもたちとの良い関わり方」をテーマにしたオンライン講座を開催する。参加無料。
未来の体育を構想するプロジェクトは2022年1月15日～23日の9日間、未来の体育に関する40以上のテーマによる参加型セッション「未来の体育共創サミット2022」をオンライン開催する。参加費は一般3,000円、会員2,000円、学生2,000円。
新社会システム総合研究所は2022年1月21日、「『学校のデジタル化』『教育DX』『教育データの利活用』等重点施策」と題し、文部科学省 堀川拓郎氏のセミナーを対面とオンラインで開催する。受講料は、2万7,500円（税込）。
