文部科学省は2026年10月7日、「次世代計算科学グランドリーチプログラム」の採択課題を発表した。4区分で計44件の応募があり、京都大学や筑波大学、東京科学大学などを代表機関とする計18課題を採択した。
同事業は、スーパーコンピュータ「富岳」などの計算資源を活用し、「世界と繋がり、世界に普及する成果の創出」を目指すもの。技術進展や計算科学の手技・手法の変革、開発環境・体制の潮流、産業応用・事業展開の最新動向などを踏まえ、ライブラリやミドルウエアを含む戦略的なアプリケーションなどの開発を推進する。
採択件数は、区分A「エコシステム創出区分」が応募9件に対し3件、区分B「エコシステム連動区分」が応募22件に対し8件、区分C「一般区分」が応募6件に対し4件、区分D「重要技術領域早期開発区分」が応募7件に対し3件だった。
区分Aでは、理化学研究所の「スマート社会を加速する流体ソフト開発基盤とエコシステムの構築」、情報・システム研究機構統計数理研究所の「高分子材料科学を変革する次世代AI計算基盤」、京都大学の「シミュレーション・AI融合による次世代スパコン医療・創薬HPC基盤の構築」を採択した。
区分Bでは、筑波大学の「次世代多物理・多階層宇宙計算基盤の確立」や東京科学大学の「第一原理材料設計基盤の構築と材料物性データ創出」などを採択。区分Cでは、筑波大学、東北大学、千葉大学、東京科学大学がそれぞれ代表機関となる4課題が採択された。
区分Dでは、東北大学の「流体科学を起点とする次世代計算科学基盤の創成と社会実装」、関西大学の「次世代電池開発を加速する分子シミュレーション基盤の実装」、東京大学の「次世代HPC・計測と連動する物質科学の共創基盤構築」が採択された。記載した大学・研究機関はいずれも代表機関。
審査は外部有識者による審査委員会が担当し、2026年4月および6～7月に書面審査とヒアリング審査を実施した。事業実施期間は、区分A・B・Cが2026～2030年度、区分Dが2026～2028年度を予定している。1課題あたりの補助金の年間上限額（2026年度）は、間接経費を含め、区分Aが1億2,000万円、区分Bが5,000万円、区分Dが7,000万円。区分Cは計算資源の提供のみとなる。また、2026年度の「富岳」の計算資源配分量は、1課題あたり区分A・B・Cが最大7,000万ノード時間積、区分Dが最大1,000万ノード時間積となる。
