大阪学院大学・大阪学院大学短期大学部は2026年4月27日、生成AIの学修・研究・業務への活用とリスク抑制を目的とした「生成AI利用ガイドライン」を策定した。ガイドラインでは、学生や教職員が守るべき基本7原則や、利用形態ごとの注意点などを明記し、学びの質の向上を目指す。
同ガイドラインは、大阪学院大学および大阪学院大学短期大学部の学生（大学院を含む）、教職員（常勤・非常勤を問わない）、および教育・研究・業務に関与する者を対象とする。生成AIを学修・研究・業務を支える有用なツールとして活用し、学びの質を高めることをねらいとしている。
一方で、生成AIには誤情報、剽窃（盗用）、情報漏えい、著作権侵害、差別・偏見の助長といったリスクも存在する。そのため、同ガイドラインではこれらのリスクを正しく理解し抑制しながら、教育の質保証と学術的誠実性を担保するための全学共通の基本ルールを示している。
ガイドラインでは、適切な利用のための基本原則として7項目を設定。（1）検証（ファクトチェック・根拠の確認）、（2）主体性・創造性の保持、（3）透明性（開示）と再現性、（4）授業・研究コミュニティのルール遵守、（5）著作権・引用・知的財産への配慮、（6）倫理・人権の尊重、（7）安全・コンプライアンスを掲げている。
また、生成AIは契約形態やデータの取扱いによってリスクが異なることから、「公開型」「個人契約型」「大学契約型」の3つの利用形態に分類。それぞれの使用例や注意点をわかりやすく示している。
同大学では、学内アカウントを通じて生成AI機能である「Gemini」および「NotebookLM」を提供している。授業や課題などにおける生成AIの利用可否や条件については、担当教員の指示が優先されるとしており、利用者は担当教員の指示と同ガイドラインを遵守することが求められる。
同ガイドラインは、生成AIを取り巻く状況の変化に応じて点検し、必要に応じて改定する。大阪学院大学は今後も、生成AIを教育・研究・業務の質を高めるための有用なツールとして活用しながら、教育の質保証と学術的誠実性を重視した取組みを進めていく方針だ。
