Z会は2026年2月2日、RAD Science Solutions（米国ペンシルベニア州フィラデルフィア）のリチャード・D・ロバーツ博士の協力のもと、監修者である北川達夫教授と共に、小学5年生から高校3年生を対象とした「Z会非認知能力アセスメント SELF+eZ（セルフィーゼット）」をリリースした。
Z会は1931年創業以来、自ら考え調べ表現する学習を重視し、思考力を育てる教育サービスを提供してきた。非認知能力の重要性が高まる前から本物の学力育成を目指し、今回OECD（経済協力開発機構）の教育測定プロジェクト経験をもつリチャード・D・ロバーツ博士と共に、理論的根拠と世界的な実績に基づいた非認知能力アセスメント「SELF+eZ」を開発した。
アセスメントの対象は小5から高3までの児童生徒で、学習端末を活用したCBT（Computer Based Testing）形式をおもに採用し、探究学習など観点別評価にも利用可能。紙によるPBT（Paper Based Testing）形式での受検にも対応している。
測定指標は「ビッグファイブ（BIG5）」理論に基づき、「創造と革新の能力（オープン性・創造性と改革能力）」「自己管理の能力（誠実さ・自己管理能力）」「コミュニケーションと社会参画の能力（感情回復の能力外向性・社会参画能力）」「感情回復の能力（感情の安定・感情回復能力）」「チームワークと協働の能力（協調性・チームワークとコラボレーション能力）」を可視化する。
個別のフィードバックレポートには偏差値や数値評価はなく、成績ではなく児童生徒の個性への理解を重視する。児童生徒が自らの強み・弱みに気付き、なりたい自分を考え意識して生活できるよう、結果ごとに5つの項目別行動指針が示される。
多くの非認知能力測定は自己申告形式だが、このアセスメントは工夫された3種類の異なる問題形式を取り入れ、自己申告だけでなくバイアスを排除した科学的・信頼性の高い測定を目指す。
また、IRT（項目反応理論）に基づく推移レポートにより、児童生徒の能力変化を正確に把握可能。年ごとの経年比較や同じ年度内での複数回測定においても等化（統一尺度での数値化）により比較し、教育施策の効果測定や今後の施策立案に活用できるという。
アセスメントは約30年にわたる認知・非認知能力評価システムの研究開発の最前線に立ち、OECDのPISAやPIAAC、社会情動的スキルの研究に貢献してきたリチャード・D・ロバーツ博士と共同開発した。監修はOECD・PISA読解力調査専門委員を務め、教科書・教材・アセスメント制作に関わり、思考力や倫理的意思決定力の研修実績をもつ星槎大学大学院教育学研究科客員教授の北川達夫教授が担当している。
Z会はアセスメントの非認知能力データが児童生徒の自己理解を深め主体的な学びにつながること、学校現場や自治体、教育関係者が教育施策の改善・検討に活用できることを期待している。
リチャード・D・ロバーツ博士は「勤勉さ、チームワーク、ストレス耐性などの非認知能力は教育や仕事、人生に不可欠であり、全体的な幸福度や学業・仕事の成績と強く関連している。このアセスメントは英語圏で開発され日本語に翻訳されたことは意義深い。教師や管理者にとって教室や学校、地区の傾向を把握し、生徒の成長を支援する手助けになる。非認知能力の重要性が広く認識され、教育現場での効果的活用が進むことを願う」と述べている。
