横浜4大学、教職員・学生向けフォーラム「大学教育の新たな展望」12/9
横浜市内4大学（神奈川大学・関東学院大学・横浜国立大学・横浜市立大学）は2023年12月9日、大学教職員・学生などを対象に「ヨコハマFDフォーラム」を開催する。遠隔授業と対面授業の組み合わせの検討を通じて、新たな大学教育モデルの構築を目指すという。
教員向けオンライン研修「授業てらす」6期生募集
NIJINが運営する小中学校教員向けオンライン研修プラットフォーム「授業てらす」は2023年11月25日まで、第6期生を募集している。対象は、小学校教員、中学校教員、教職を目指す学生。定員は50名で、定員に達し次第終了する。
リアルタイム授業支援「MetaMoJi」オンラインセミナー
MetaMoJiは2023年11月～12月、学校現場で広く導入されているリアルタイム授業支援アプリ「MetaMoJi ClassRoom」の無料オンラインセミナーを開催する。定員100名。申込みはWebサイトから受け付ける。
NIJINアカデミー、不登校を支援する自治体募集
不登校の小中学生を対象としたオンラインスクールNIJINアカデミーは2023年9月26日、不登校支援に協働する企業や自治体を「PARTNER」として募集すると発表した。問合せは、公式サイトより行う。
東京学芸大「教員・教育支援リカレントプログラム」受講生募集
東京学芸大学は2023年9月14日より、神戸親和大学とTeach for Japanと協働し「継続的な教員・教育支援職への転・就職支援ハイブリッドプログラム」の受講生募集を開始した。受講無料、定員20名。申込みは9月29日までWebサイトで受け付ける。
小中学校対象「プレゼンテーション講座」オンライン無料実施
バリューズフュージョンは、主催する「スタートアップJr.アワード2023」との連動企画として、全国の小中学校を対象とした「プレゼンテーション講座」オンライン出前授業を無料実施する。申込みは10月31日午後6時までWebサイトにて受け付ける。
佐世保市教委、DX推進でパーソルワークスデザインと連携協定
パーソルワークスデザインと佐世保市教育委員会は2023年9月7日、学校教育におけるDXを推進し、教職員の負担を軽減し、児童生徒と向きあう時間の拡充を目的とする「学校教育におけるDX推進連携協定」を締結する。
文科省「高校教育のあり方」中間まとめ…不登校の学び制度改正など
文部科学省は2023年9月1日、「高等学校教育の在り方ワーキンググループ」中間まとめを公表した。少子化が加速する地域の教育や、全日制・定時制・通信制の望ましいあり方、文理横断的な学びの推進について早急に取り組むべき具体的方策を示している。
教員研修プラットフォーム「授業てらす」アンバサダー募集
NIJIN（ニジン）は2023年8月24日、全国の小・中学校教員を対象に、教員研修プラットフォーム「授業てらす」の2024年度のアンバサダー募集を開始した。募集期間は10月30日まで、若干名を募集する。
マイクロクレデンシャルがもたらす高等教育へのインパクト…JMOOCワークショップ9/14
JMOOCは2023年9月14日、2023年度第3回オンライン授業に関するJMOOCワークショップ「シリーズ『次世代教育への道をひらく： 高等教育の変容を考える』マイクロクレデンシャルがもたらす高等教育へのインパクト」をオンラインにて開催する。参加費無料。
オンライン学校「NIJINアカデミー」スタッフ募集
小中学生向けオンラインスクール「NIJINアカデミー」は、2023年9月1日に開校する。開校に向け、子供たちの近くで見守り支える、「伴走スタッフ」を募集。募集人数は10人程度。
授業力向上コミュニティ「授業てらす」第5期生募集
NIJIN（ニジン）は2023年7月22日より、全国の小・中学校教員と、教職を目指す学生を対象に、授業力向上コミュニティ「授業てらす」の第5期生の会員募集を開始した。募集期間は8月27日まで、定員100名。
NEXT GIGAへ提言、25年度達成目指す…教育ICT関連4団体
ICT CONNECT21は2023年7月21日、教育ICT関連4団体との連名で「GIGAスクール構想の着実な継続に向けた提言」を国へ提出したと発表した。2025年度を目標に、1人1台端末の自治体間・学校間の格差是正や、ハイブリッド型の学習環境整備などの実現を目指す。
教員採用講座、1日で完結する「英語実技試験対策」7-8月
TACは2023年7月～8月、教員採用試験を受験する人に向けて、英語実技試験対策講座を新規開講する。全国対応型 英語面接対策は8月13日、東京都対策は8月6日、神奈川県対策は7月29日。各回定員20名。受講料は2万円（税込）。
デジタル教育コンテンツ市場は632億円…前年度比11.1％増
2022年度のデジタル教育コンテンツの市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比11.1％増の632億円であることが、矢野経済研究所が2023年7月13日に発表した調査結果から明らかとなった。市場拡大には、経済産業省「EdTech導入補助金」が寄与しているという。
ロイロ認定ティーチャー、前期審査は8/1-9/30
LoiLoは、教員と教育委員会関係者を対象に、ロイロノート・スクールを活用し、生徒主体の授業をデザインできる先生を認定する「ロイロ認定ティーチャー」の2023年度（前期）の申込受付を開始した。審査期間は、2023年8月1日から9月30日。
