生徒・保護者・教員向け「情報リテラシー授業」デジタルアーツ
デジタルアーツは、児童生徒や保護者、教員等を対象とした「情報リテラシー授業」を全国各地で実施している。出張およびオンライン授業が可能。対象ごとに、インターネットとの向き合い方や教育現場におけるネットのルール＆マナー等を詳しく伝える。
理科教育支援Webコンテンツ「土はどうやってできるの？」公開
日立ハイテクは2022年6月29日、理科教育支援活動Webコンテンツの特集サイト「ミクロをもっと身近に。」内に、「第12回：土はどうやってできるの？」を追加公開したことを発表した。
京大のLMSを利用した整備・運用事例等、教育機関DXシンポ7/1
国立情報学研究所および大学の情報環境のあり方検討会は2022年7月1日、大学等におけるオンライン教育とデジタル変革に関するサイバーシンポジウム第52回「教育機関DXシンポ」をオンライン開催する。事前申込制。2周年公募の3講演等、多彩なプログラムを行う。
スパトレ、Edtech導入補助金で16校追加導入…計68校に
スパトレは2022年6月28日、経済産業省のEdTech導入補助金に採択されたことを受け、新たに16校でオンライン英会話サービス「スパトレ」を無償導入することを発表した。今回の採択により、2022年は全国の小中高68校がスパトレを導入。補助金活用は、2023年3月31日まで。
ロイロ授業フェス「共有ノート大研修会」8/18-19
LoiLoは2022年8月18日・19日の2日間にわたり、「共有ノート大研修会～ロイロ授業フェス2022～」をオンラインにて開催する。ロイロ認定講師から共有ノートの活用ポイントやアイデアを学び、模擬授業が体験できる。参加無料。申込締切は8月17日正午。
オンライン授業「先生の負担が増えたと思う」小中学生8割
家庭でのオンライン授業について感想を聞いたところ、8割の児童生徒が「先生の負担が多くなった」と回答していることが2022年6月9日、NTTドコモ モバイル社会研究所が公表した調査結果から明らかとなった。
EdTech補助金…AIによる議論促進が主体的学びをサポート
AGREEBITは、経済産業省が実施する「EdTech導入補助金2022」の事業者に2年連続で採択された。同社のAIによるファシリテーション支援サービス「D-Agree(ディー・アグリー)」が補助金の対象となり、全国の中学校・高校等において2022年度に無償で導入可能となる。
世界と子供をつなぐ「Mimmyアドベンチャー」サブスク導入
世界中の人と子供たちをオンラインでつなぐ「Mimmyアドベンチャー」を運営するMimmyは、2022年6月6日よりサブスクリプション制を導入し、 サービスのリニューアルを実施する。同居1世帯なら子供の人数に関わらず月額1,430円（税込）。
全国52小中高校へスパトレ無償導入、Edtech導入補助金
スパトレは2022年6月2日、経済産業省のEdTech導入補助金に採択されたことを受け、全国52校の公立・私立の小中学校・高校にオンライン英会話サービス「スパトレ」を無償導入することを発表した。
公立校のハイブリッド授業…Teacher's［Shift］
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2022年5月30日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第76回の配信を公開した。大阪市立豊仁小学校の松下隼司先生をゲストに迎え、対面とオンラインによるハイブリッド授業の実践等に迫る。
千葉県「全国学力テスト」授業力向上に活用
千葉県教育委員会は2022年5月24日、全国学力・学習状況調査を学力向上や授業力向上に活用していくため、関連する情報を学力向上通信として発信していくことを公表。また、自校の実態に応じた授業改善のためにリーフレットも作成した。
川崎市、GIGA端末を活用した家庭での学習支援
川崎市教育委員会は2022年5月20日、「GIGA端末を活用した家庭での学習の支援」についての動画とテキスト情報を公開した。今後も想定される新型コロナウイルス感染拡大時への対応として、オンラインでの学習支援の基本的な形や留意事項を整理した。
学生教員アンケートから考察、オンライン授業の展望5/30
北海道大学大学院教育推進機構 高等教育研修センターは2022年5月30日、Zoomウェビナー「オンライン授業の今後をどう展望するか～学生,教員アンケートの結果を基に考える～」を無料開催する。対象は、教育機関関係者・大学院生。申込みはWebサイトにて受け付ける。
AIファシリテーション「D-Agree」IT導入補助金で導入支援
AIによる議論・合意形成を支援する「D-Agree（ディー・アグリー）」を展開するAGREEBITは2022年5月17日、経済産業省のIT導入補助金2022に採択されたことを発表した。
「meet in」無償提供を延長、障害者施設も対象に
meet inは、オンラインコミュニケーションツール「meet in」の教育機関を対象とした無償提供を2025年3月31日まで期間延長、障害者施設を対象に加えた。利用申込は、学校や施設単位でオンラインから行う。
食物アレルギーについての小学生向け副読本配布・オンライン授業
食品メーカー5社による食物アレルギーに関する協同取組み「プロジェクトＡ」は、発行する食物アレルギーについての小学生向け副読本の配布とオンライン出前授業も2022年度分を受け付ける。どちらも受付は6月30日まで（定数に達し次第終了）。
