教育業界ニュース
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
音楽鑑賞振興財団は2021年12月14日から28日まで、小学校・中学校音楽科のよりよい授業実践のための指導に関する研修「音鑑・冬の勉強会2021」をインターネット講座(オンデマンド動画配信)にて開催する。申込締切は11月30日。Webサイトにて申込みを受け付ける。
マカフィー株式会社は10月7日、短大や大学などのデジタル化に関する実態調査を行い結果を同社ブログで発表した。
世界の教育用ERP市場は、2021年から2027年の予測期間において、14.8%以上の健全な成長率が見込まれていることが、Report Oceanが2021年10月12日に発行したレポートより明らかとなった。
立教大学は2021年10月18日から制限レベルを緩和し対面授業を実施する。慶應義塾大学や早稲田大学は、対面での課外活動を許可し、明治大学は2年ぶりに大学祭を対面で開催する。首都圏の私立大学における「緊急事態宣言」解除後の対応をまとめた。
McAfee Enterpriseは、「デジタルの日」(10月10日・11日)を前に2021年10月7日、「教育現場におけるデジタル化の意識調査」の結果を公表した。コロナ禍を機に教育現場にデジタル化が急速に進む一方、6割超の教職員が学生との関係構築や理解度把握に課題を感じていた。
関西大学は、コロナ禍における学生の実態把握、教育改善等を目的とした学生アンケートを実施。昨年度に引き続き、第3弾となる今回では、対面授業に対する満足度や理解度の向上や、教員からのフィードバックと学習効果の関係が判明した。
九地良は2021年10月6日、オンライン授業やインターネットを介した学習時に教育機関専用で安定した通信環境を実現する「くじら光 for Education」の提供を開始したことを発表した。
東京藝術大学は2021年10月6日、感染防止策を徹底し授業や演奏会等を進めることを公表。東京大学は活動制限レベルを緩和する等、首都圏の国立大学の緊急事態宣言解除にともなう対応をまとめた。
Turnitin(ターンイットイン)は、デジタル採点の学習評価プラットフォーム「Gradescope(グレードスコープ)」の日本語パイロット版の提供を開始。これによりGradescopeは、すでに正式版を提供している英語、スペイン語とあわせ、3か国語対応となった。
Schooは2021年9月28日、高等教育機関DXプラットフォーム「Schoo Swing」の一部機能をアップデートし、正式リリースした。対面/オンラインのUI切替機能やオンデマンド動画の双方向性促進機能等の新機能を追加している。
エレコムは、タブレット画面に手を置いたままタッチペンのペン先だけが反応できる「スマート下敷き」2サイズを発売。
さいたま市では2学期開始以降、市立小学校で約21%、市立中学校で約12%の児童生徒がオンライン授業を受けていることが2021年9月13日、さいたま市教育委員会の調査結果から明らかになった。市立学校では緊急事態宣言中、ハイブリッド授業を実施している。
eラーニング戦略研究所は2021年9月16日、関東・中部・関西地方の学習塾の経営者や講師らを対象に、オンライン授業の実施状況に関する調査を実施し結果をまとめた。学習塾におけるオンライン授業の導入率は58%で、96.6%が効果やメリットを体感していることがわかった。
文部科学省は2021年9月10日、新型コロナウイルス感染症等により登校できない児童生徒の出席の扱いについて、対象者や要件を整理した資料を公表した。オンラインを活用した学習の扱い等について規定している。
J&C流通コンサルティングは、オンラインプログラミング学習サービス「Laibra」の学校向け導入を開始。現在、和歌山県立桐蔭高等学校科学部・和歌山県立桐蔭中学校科学部が導入第一号として利用中。