eラーニング戦略研究所が2022年1月に実施した、関東・中部・近畿地方都市部の各種スクールの経営者らを対象にした「オンライン授業に関する実施状況調査」により、オンライン授業を実施しているスクールは81％にのぼることが明らかとなった。 「オンライン授業に関する実施状況調査」は、eラーニング戦略研究所が2022年1月7日～12日の期間、東京・愛知・大阪等の関東・中部・近畿地方都市部の語学・クリエイティブスクール等の経営者らを対象に、Webアンケート方式で実施。オンライン授業の実施状況、導入時期や導入したシステム、使用教材等、13項目について回答を得た。有効回答数は100件。 調査によると、オンライン授業を実施しているスクールは全体の81％にのぼることが明らかとなった。内訳は、「コロナ感染拡大を機に導入した」42％がもっとも多く、ついで「以前から導入している」39％、「導入を検討中」15％、「導入予定なし」4％。コロナ禍を機に講座のオンライン化が急速に進んだようすが読み取れる結果となった。 オンライン授業の形式については、ライブ配信型の映像授業が74.1％でもっとも多く、ついで録画配信型の映像授業（オンデマンド）46.9％、オンラインでの講師によるマンツーマン指導40.7％、演習問題・テスト配信（自習形式）22.2％であった。この結果からライブ配信やオンデマンド配信が主流となっていることがわかった。 導入したシステムについては、Web会議ツール（Zoom等）79％がもっとも多く、ついで学習管理システム45.7％、オンライン教材サービス・アプリ33.3％であった。なお、オンライン授業で使用されている教材はほとんどがオリジナルのもので、特にスクールで内製しているものが多く見られた。 さらに、オンライン授業の導入がスクールにもたらしたメリットについては、「コロナ禍でもスクール事業を継続できた」「受講者が自宅で授業を受けられる環境を提供できた」等、なんらかの成果やメリットを実感した人が97.5％にのぼることが明らかとなった。 コロナ禍におけるスクール運営や顧客ニーズの変化を尋ねた質問でも、「オンラインを希望する人が増えた」「オンライン化で新規顧客獲得ができた」「収益が伸びた」といった回答が多くあがり、コロナ禍で対面を避け、自宅で安心安全に学びたいという消費者ニーズの高まりにすばやく対応したようすがうかがえる結果となった。 一方で、オンライン授業を導入していないスクールでは「新規入学者が減少した」「規模を縮小した」といった正反対の意見もみられ、オンライン導入・未導入で明暗がわかれる結果となった。 そこで、オンライン授業を導入していないスクールに、導入しない理由を尋ねたところ、「授業内容がオンラインに適さない」「オンライン授業のニーズがない」「オンライン授業に必要な設備環境が整っていない」等の理由があがった。特に「授業内容がオンラインに適さない」「オンライン授業のニーズがない」は、語学スクールに多くみられた。 今後の取り組みについて、より高品質で効果的なオンライン授業の拡充を目指す人が約半数に達することが明らかとなった今回のアンケート。ただし、実際にオンライン授業を実施した教育現場からは「通信や音声トラブル」「受講生の反応・理解度がわかりにくい」「慣れない操作」等さまざまな問題があがっている。課題解決や負担を軽減しながら、より高品質なオンライン講座の運営・提供に向けた今後の動向が注目される。
