学びあいで授業の質を高める…枚方市立第四中の「ミライシード」活用PR
枚方市立第四中学校は、2019年度から1人1台端末を配備。ベネッセコーポレーションが提供する「ミライシード」を導入し、実践研究に取り組んでいる。ICTと従来の指導それぞれの良さを生かして、生徒の資質・能力を高める授業づくりを進めている同校の取組みを聞いた。
【3/22・3/29ウェビナー】ネクストGIGAを考えるICT環境整備PR
リシードでは、2022年3月22日と3月29日の2日間にわたって、オンラインイベント「ネクストGIGAを考えるICT環境整備」を開催する。
1人1台端末調査、教員3人に2人「CBT実施したい」
スプリックスが運営する基礎学力研究所は、1人1台端末の活用に対する教員の意識調査を実施。約3人に2人が「CBT（Computer Based Testing）を実施したい」と回答したことがわかった。
教員研修の高度化や校務改革…文科省「学校DX推進本部」初会合
文部科学省は2022年3月4日、学校DX推進本部を初めて開催した。デジタル技術の活用により、教員研修の高度化を進め、学校の働き方改革を具体化するため、2022年夏前までをめどに具体的な施策を取りまとめたい考え。
社会学の専門家からみた学校のSDGsブーム…Teacher's［Shift］
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2022年3月7日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第64回の配信を公開した。神田外語大学の石井雅章先生をゲストに迎え、社会学の専門家の立場からみた「学校のSDGsの取組み」等に迫る。
BPRとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
教員免許更新制の廃止、教職員団体の加入率低下…先週の教育業界ニュースまとめ読み
先週（2022年2月28日～3月4日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。教員免許更新制の廃止に向けて改正法案が閣議決定、公立学校教職員の教職員団体加入率が46年連続で低下、学校の働き方改革調査等、文部科学省関連のニュースが多数あった。
専門家の目から見た1人1台環境とこれからの教育…グーグル4/10
Google for Educationは2022年4月10日、GIGAスクール構想実現に向けたオンラインセミナー「専門家の目から見た1人1台環境とこれからの教育」をYouTubeライブ配信にて開催する。参加無料・事前登録制。
デジタル・シティズンシップとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
時間外「月45時間以下」小中高で増…学校の働き方改革調査
文部科学省は2022年3月4日、「令和3年度（2021年度）教育委員会における学校の働き方改革のための取組状況調査結果」を公表した。教職員の勤務実態を把握する調査の他、各教育委員会による具体的な取組み等も紹介している。
1人1台端末、ICT環境の活用に関する方針＆チェックリスト公開
文部科学省は2022年3月3日、「1人1台端末等のICT環境の活用に関する方針・チェックリストについて」公表した。GIGAスクール構想における1人1台端末整備等がおおむね整う中、ICT環境を活用するうえでの基本的な方針とチェックリスト等を公開している。
根拠をもって指導…鹿児島大附属小「Pプラス ジュニア」で可視化された取組みの結果PR
鹿児島大学教育学部附属小学校は、ICTを活用することで「情報活用能力」を高めるための取組みを行っている。ベネッセコーポレーションが提供するデジタル・情報活用検定「Pプラス ジュニア」を受験することでその成果を検証したという同校の事例を紹介する。
CYODとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
iPad40台×ロイロノート・スクール無料貸出し…4/20締切
LoiLoは2022年3月1日、2022年度前期のiPad無料貸出しの公募を開始した。1人1台環境を目指すすべての教育機関を対象に、1校につき40台のiPadと授業支援クラウド「ロイロノート・スクール」を無料で貸し出す。応募期間は4月20日まで。貸出期間は2022年 5月中旬から9月20日。
英語が伝わることを実感…多摩市立北諏訪小が取り組むAI搭載「Speaking Quest」の活用と効果PR
東京都の多摩市教育委員会では「日本一英語を話せる児童・生徒の育成」を目標に掲げる。その達成のためにベネッセコーポレーションが提供するSpeaking Questを活用。その効果について聞いた。
児童の英語学習のやる気を底上げするきっかけに…西予市立野村小「Speaking Quest」で課題を解決PR
西予市立野村小学校は、2021年の春から英語学習にタブレット端末を導入。ベネッセコーポレーションが提供するSpeaking QuestとChallenge English for schoolを英語の授業で活用している。今回は英語専科の池田先生にこれまでの指導と導入後の指導の変化について聞いた。
