元日ハム・田中賢介氏も登壇、次世代教育サミット3/5
ロジカ・アカデミーは、プログラミング教育・探究学習(PBL)・キャリア教育等の各教育分野の最先端の取組みや事例を紹介する「次世代教育サミット」を2022年3月5日にオンライン開催する。対象は、子育て中の保護者、教員等。参加無料。事前予約制。
モバイル端末の導入率は86％…高校805校のICT活用実態
旺文社は高等学校における、ICT機器・サービスの導入状況および活用の実態についてアンケート調査を実施。2022年度調査では、2021年度調査から特にBYOD導入の拡大について動きが見られる結果となった。
GIGAスクールを支える「ICT支援員」Web講習会、受講生募集
ICT支援員普及促進協会は、GIGAスクール構想実現による急激な人材需要に対応するため、ICT支援員に必要な基礎知識を習得できる「ICT支援員Web講習会 ブロンズコース 春季講習会'22」を開講。2022年3月12日、20日、26日開催分の受講生を募集する。受講料7,300円（税込）。
総務省、全国シンポ「地域ICTクラブ地域連携推進」3/7
総務省は、地域ICTクラブと地域の連携促進を図る全国シンポジウムを2022年3月7日にオンライン開催する。対象は、全国の地域ICTクラブ、自治体関係者、教育関係者等、先着200名。参加無料。
GIGA端末、円滑な年度更新のため説明資料公開
GIGAスクール端末の円滑な年度更新のため、文部科学省は2022年2月25日、各OS事業者の概要説明資料を公開した。OSごとに年度更新作業の手順や仕組み等をわかりやすく解説している。
学校の働き方改革事例集、改訂版を公開…ドキュメンタリー映像も
文部科学省は2022年2月25日、「改訂版 全国の学校における働き方改革事例集」をWebサイトで公開した。ICTを活用した校務効率化や教員業務支援員の有効活用に焦点をあてた特集を組み、導入までのプロセス等を見える化したドキュメンタリー映像も公開している。
「教育進化のための改革ビジョン」公表…個別最適な学び、質の高い教職員集団
文部科学省は2022年2月25日、「教育進化のための改革ビジョン」を公表した。初等中等教育段階の教育政策の改革方針として、2つの基本理念と4つの柱とともに、「個別最適な学びと協働的な学びの日常化」「質の高い教職員集団の形成」等を掲げている。
教育の情報化推進フォーラム3/11-12…視聴参加者の募集開始
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は2022年3月11日・12日の2日間にわたって開催する「2021年度教育の情報化推進フォーラム」のオンライン視聴参加者の募集を開始した。参加は無料。登録期間は3月12日まで。Webサイトの登録フォームにて受け付ける。
コロナで学級閉鎖が増加、三島市の校務改善…先週の教育業界ニュースまとめ読み
先週（2022年2月21日～2月25日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。学年・学級閉鎖が増加傾向、三島市の校務改善の取組み紹介等のニュースがあった。また、3月7日以降に開催されるイベントを8件紹介する。
水曜サロン「同志社中学校の教育ICTの実践例」3/9
ICT CONNECT21は2022年3月9日、オンラインサロン「第2期 水曜サロンwith 赤堀会長」を開催する。同志社中学校教諭の反田任氏をゲストに招き、教育ICTの実践例を解説、意見交換を行う。ICT CONNECT 21会員外の人も参加できる。
「1人1台時代の情報モラルセミナー」オンライン3/19
教育ネットは2022年3月19日、教職員・教育委員会等を対象に、ネット利用の実態調査アンケートの分析結果と情報モラル授業の展開等を紹介する「1人1台時代の情報モラルセミナー」をオンライン開催する。参加無料。
保育施設でのオンライン研修、8割が利用…コドモン調べ
子供施設向けICTシステム「コドモン」を利用する全国の保育施設のうち、回答施設の8割以上の保育施設でオンライン研修の利用経験があることが、コドモンが実施したアンケート調査から明らかになった。
教職員の人事評価を効率化するクラウドサービス「School HR」
ブレインアカデミーは2022年4月より、教職員人事評価クラウドサービス「School HR」をリリースする。働き方改革に注目が集まる昨今、学校現場で人事評価業務の効率化を担う。
教育ICT先駆者の歩みや思い…Teacher's［Shift］
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2022年2月21日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第62回の配信を公開した。聖徳学園中学・高等学校の品田健先生をゲストに迎え、教育ICTの先駆者としての歩みや思いに迫る。
note×岩手県、全県立高と県教委がnoteで情報発信
noteは、岩手県立高校が実施する探究的な学びの活動状況の配信をサポートするため、2022年2月18日に岩手県と協定を締結。岩手県内の全県立高校63校と岩手県教育委員会は、noteで情報を発信する。
修繕依頼をアプリで効率化、教育委員会が主導した三島市の校務改善PR
静岡県三島市の小・中学校では、学校と教育委員会間の業務効率化のために、サイボウズのクラウドサービス「kintone（キントーン）」を利用して業務効率化を図る取組みを行っている。
