教育業界ニュース
教育業界ニュース
インド教育視察団は2023年4月27日、3月に実施したインド教育視察の報告やインドの教育事情を伝える報告会をオンラインで開催する。参加は無料、対象はインドとの交流に興味関心をもつ人。申込みはPeatixにて受け付ける。
2023年3月27日に開催されたカシオ主催「ClassPad.netパートナー校教師合同ミーティング」のようすをレポートする。教員間の意見交換は活発で、ClassPad.netを使って授業の質をどう高めるか、また現場の悩みに対する解決のヒントが数多く共有された。
KENZANは2023年4月20日と5月18日、子供のインターネット利用やネット・ゲーム依存に関する講演・研修を考えている自治体・学校・企業に向けて、講演の内容を凝縮した「インターネット・ゲーム依存 予防講演 無料説明会」を開催する。
ストリートスマートは2023年4月22日と28日、Google認定教育者 資格取得支援セミナーを開催する。定員は各回先着20名。参加費は教職員・学校関係者・大学生の「認定教育者レベル1」11,000円（税込）、「レベル2」13,200円（税込）。
東洋経済education×ICTは、オンラインイベント「現役教員の時短術」「教育の質が上がる働き方改革」を2023年5月7日までオンデマンド配信する。「働き方改革」を実践している現役の先生や校長先生を招き、実例を中心に紹介する。参加は無料。申込みは4月30日まで。
東京学芸大学「高校探究プロジェクト」は、2023年4月28日より、全8回にわたって「私たちの探究をつくろうプロジェクト」探究ミニセミナー＆交流会を開催する。
立教大学外国語教育研究センターは2023年4月15日、公開シンポジウム「英語スピーキングテストについて考えてみよう」を池袋キャンパスにて無料開催する。学生や教員等、誰でも参加できる。事前登録制（定員120名）。
日本数学検定協会とデータミックスは2023年4月28日、高等学校進路指導および数学・情報科の教員等を対象にセミナー「文系理系学部を問わず、すべての学部で『データサイエンス』の必修化が広がる理由」をオンライン開催する。定員は先着500名。参加費無料。
日本教育情報化振興会は2023年5月31日まで、「2022年度 教育の情報化推進フォーラム」の内容を期間限定でアーカイブ配信する。「ICT利活用で広げる教育のみらい」をテーマに、多様な専門家によるセミナー等、多くのコンテンツがそろっている。期間中は無料で視聴できる。
リシードでは、2023年4月20日、オンラインイベント「学校ICT整備～その先を考える2日間」を開催する。2023年3月30日開催を予定していた1日目のイベントを、諸般の事情により延期していたもの。
先端教育機構出版部が発行する教育専門誌「月刊先端教育」は2023年4月25日、高等教育機関の経営者や教職員等を対象に、大学DXフォーラム第1弾として「教育・研究・財務データの可視化で進化する大学経営最前線」をオンライン開催する。受講料無料。事前申込制。
学校広報ソーシャルメディア活用勉強会は2023年6月8日、アルカディア市ヶ谷にて大学・学校教職員（広報担当または広報経験1年以上もしくは学長室・企画・管理部門の人）を対象に大学広報セミナー「攻めの広報と守りの広報」を開催する。定員30名。参加費5,000円（税込）。
文字・活字文化推進機構や全国学校図書館協議会等は2023年5月27日、大正大学にて学校司書の問題を考えるシンポジウム「学校司書の社会的地位の向上をめざして」を開催する。定員100名。参加費無料。
日本英語検定協会は2023年7月16日から12月3日において、全5回13日間の義務教育領域英語科担当指導主事を対象とした「指導助言力」向上研修を開催する。応募締切5月8日。
ソニー教育財団は、30代～40代の小・中学校の教員（管理職は対象外）を対象に2023年6月より開講する「ミライティーチャーズアカデミー トップリーダーコース」の受講生の募集を開始した。募集人数は最大24名。参加費7万円。応募締切は5月8日午後3時。
ビジネス・ブレークスルーは2023年5月12日、日本の大学・学校関係者、自治体・関係省庁、大学受験志願者・保護者向けに開催する無料公開セミナーシリーズ：「学校の未来戦略！」の第2回「大学統合、最前線」をオンライン（Zoomウェビナー）にて開催する。参加費無料。
