日経BPは2020年9月7日、8日、11日の3日間、教育関係者のためのオンラインイベント「教育とICT Days2020」を開催する。GIGAスクール構想をテーマに、さまざまなキーパーソンを招き最新情報や推進ポイントを紹介する。事前登録制。Webサイトで申込みを受け付けている。
国立情報学研究所は2020年9月4日、第15回「4月からの大学等遠隔授業に関する取組状況共有サイバーシンポジウム」をオンライン開催する。今回は、MITやメキシコからの報告を伝える講演などを実施予定。事前申込制。Webサイトにて申込みを受け付けている。
iTeachers TVは2020年8月26日、2020夏休みスペシャルとして「夏休み特別企画 3ミニッツ祭り」を公開した。「コロナに負けないICT活用」をテーマとした全3回の企画で、これまでゲスト出演した先生・学生が登場する。
約9割の学習塾が、保護者は対面授業を希望していると回答していることが、全国学習塾協会が2020年8月25日に発表した「2020年4月-7月学習塾の業況調査」結果より明らかとなった。
資格試験のオンライン学習サービス「資格スクエア」のAIによる試験問題出題予測サービス「未来問」は2020年8月24日、2020年度司法試験予備試験短答式試験の解答予測を行い、全体のカテゴリ的中率が62.4%を達成したと発表した。
保護者は、毎日の登降園手続きやメール、連絡帳などで保育運営のICT化に対する満足度が高いことが2020年8月24日、global child careの調査結果から明らかになった。保育運営のICT化で負担が軽減され、手続き簡素化や時間短縮につながっていることが評価を得ているという。
Eukaryaは2020年8月8日、地理教育に特化した教員専用のオンライン学習サービス「Mapup」を開始した。小学校・中学校・高等学校教員は月額1,000円、その他は月額5,000円で利用できる。
小学生のネット依存は4.2%にのぼり、平日4時間以上ネットを利用している群では17.6%と、利用時間が長いほど高率だったことが、富山大学の調査結果より明らかになった。
ITと教育の出版社ジャムハウスは、オンライン学習のノウハウと実践をまとめた「オンライン学習・授業のデザインと実践」を2020年8月31日に発売する。学校の先生や教育関係者に向けて、「子どもたちの学びを止めない」ために何が必要かを解説している。
国際基督教大学(ICU)は2020年8月15日、オンライン授業に関するアンケート結果を公表した。回答では、「感染症の不安が軽減されるのでよい」といった肯定意見がある一方、「板書がないので内容がわかりにくい」といったデメリット面も浮き彫りになった。
ICT CONNECT 21の一般会員であるNTTドコモは2020年8月21日、ドコモ教育オンラインセミナー「Withコロナの時代のオンライン教育のすすめ方~私立学校のiPad授業改革編~」を開催する。教育関係者対象で、参加費は無料。Webサイトにて参加申込を受け付けている。
全国私立学校教職員組合連合は2020年8月6日、「『臨時休校・学校再開』にかかわる私学の生徒と学校実態調査」の結果を公表した。学校の感染予防は、9割超が教室などに消毒液を配備し、8割弱が子どもの検温を実施する一方、教職員対策は後回しになりがちな実態にあった。
ソニー教育財団は2020年9月上旬まで、全国の小学校・中学校、幼稚園・保育所・認定こども園を対象に「教育・保育の実践と今後の計画」をまとめた論文を募集している。より良い教育・保育の実践に取り組む学校・園には教育助成金とソニー製品の教育教材が贈られる。
教育とSTEM教育を楽しむ会は、全国の学校などの「学びを止めない」取組みについて広く共有するため、STEMersFES特別編「学びを止めるな!vol.3」を2020年8月16日に開催する。オンラインによる無料公開の勉強会で、全国のSTEM教育実践者が登壇する。
茨城大学は2020年8月7日、遠隔授業に関するアンケートの結果を公表した。遠隔授業による学修は学生の76.1%が肯定。授業の理解度や満足度は前年度の対面授業より向上した。教員は、遠隔授業向けに6割が授業方法を見直し、9割以上が「今後も活用したい」と評価した。
NTTドコモは2020年8月6日、小学生向けプログラミング教材「センサープログラミングPIoT」を自治体や小学校向けに提供開始した。Scratchをベースに開発したアプリケーションと、センサー、先生を支援するための「動画コンテンツ」を1つのパッケージとして提供する。