日本航空（JAL）とJTBは2023年12月13日、修学旅行で国際線を利用する教育団体を対象に、SAFをはじめとしたサステナビリティを学ぶ学校向け教育プログラムを共同開発し、2024年度から販売すると発表した。
JALとJTBは、2050年までにCO2排出量実質ゼロの目標を掲げ、JALは省燃費機材への更新、運航の工夫、SAFの活用などの取組みを推進。JTBグループは、CO2削減に貢献するサービス「CO2ゼロ旅行」「CO2ゼロMICE」を推進している。
ツーリズム産業におけるサステナビリティを推進している両社は、双方がもつ知見を生かし、旅行を通じて持続可能な社会の実現と、そのための環境維持・創出を学生たちに伝え、サステナビリティへの意識の醸成を図ることに合意し、共同開発を行う運びになったという。
教育プログラムは、JAL・JTBによる特別講義を実施する「旅マエ」、CO2削減について学ぶ「旅ナカ」、証書を付与する「旅アト」に分けられている。「旅マエ」では、SAFなど脱炭素に関する基本知識を習得し、ゲームを通じて楽しく学びながら、自分たちにできることを考える。
「旅ナカ」では、修学旅行で搭乗する航空機から排出される二酸化炭素の一部を、SAFにより削減する。SAF（Sustainable Aviation Fuel）とは、持続可能な航空燃料。原料の生産・調達から製造、輸送、燃焼までのライフサイクルで、従来のジェット燃料比でCO2排出量を平均80%削減可能とされる。「旅アト」では、CO2削減に寄与したことを示す証書を学校に付与する。
JALとJTBは、将来を担う学生が2050年カーボンニュートラルを実現するために、自ら考え行動につなげる機会を提供することで、サステナビリティ推進の取組みを支援していくとしている。
