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なぜあの学校に人が集まるのか?時代に即した情報発信とキャリア教育とは

 リシードは2023年11月28日、教育現場を支援するDX教材「VR活用教育プログラム」を提供するインターピア協力のもと、学校マーケティングセミナー「なぜあの学校に人が集まるのか?」をオンラインで開催する。

イベント 教員
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なぜあの学校に人が集まるのか?時代に即した情報発信とキャリア教育とは
  • なぜあの学校に人が集まるのか?時代に即した情報発信とキャリア教育とは

 リシードは2023年11月28日、多くの学校や企業を「DX」「VR」「コンテンツマーケティング」で支援するインターピア社との共催で、学校マーケティングセミナー「なぜあの学校に人が集まるのか?」をオンラインで開催する。

 少子化が加速するなか、定員割れや募集停止に追い込まれる学校が増加している。一方で、学校改革や時代に即した情報発信などで好調に受験生を集め、注目されている学校もある。

 本セミナーでは、女子大や女子短期大学の募集停止が相次ぐ厳しい時代において志願者を増やし注目される戸板女子短期大学などで、学生募集を支援し、のべ3万人以上を対象にキャリア教育授業を実施した経験をもつ吉田涼平氏を迎え、高等学校や大学、専門学校の経営層、入試広報担当者を、おもな対象に令和の時代における学校マーケティングの考え方や手法、さらにキャリア教育について講演いただく。

 当日は、「最新の生徒/学生募集の考え方」「募集におけるSNSの使い方」「入学後の中退対策」などについて、事例を交え紹介する。

 Zoomウェビナーによるオンラインライブ開催で参加費は無料、事前の申込が必要。当日は視聴者からの質問を受け付ける。

なぜあの学校に人が集まるのか?

登壇者:吉田涼平氏プロフィール

 B.A.O.V(バオヴ)COO、iU情報経営イノベーション専門職大学 客員准教授、戸板女子短期大学 講師、文科省事業「高校生向けVRキャリア教材開発」コーディネーター 兼 開発委員などを兼任。前職はマイナビにて進学事業部 マーケティング部門の責任者を担う。時代に即した入試広報支援で注目され、志願者増などの結果を出し続けている。

イベント概要

開催日時:2023年11月28日(火)19:30~21:00
 19:30~20:30 吉田涼平氏講演「なぜあの学校に人が集まるのか?」
 20:30~21:00 質疑応答
おもな対象:高等学校・大学・専門学校の経営層、入試広報担当者
※どなたでも参加いただけます。
共催:リシード/インターピア
参加費:無料
形式:Zoom(ウェビナー)
※あらかじめZoomアプリをダウンロードして、サインアップ(登録)しておくことを推奨します。
※質疑応答は、セミナー開催中よりZoomのQ&Aにてテキストで受け付けます。すべての質問に回答できない場合がありますことを、あらかじめご了承ください。
申込方法:下記のボタンのリンク先フォームより申し込む。

※申込直後に、参加用URLをメールにてお送りしますのでご確認ください。届かない場合は、迷惑フォルダ等もご確認ください。
お問合せ:こちらのフォームからお問い合わせください。

事例に関わる製品紹介 「VR活用教育プログラム」について

 インターピアが提供する「VR活用教育プログラム」は、医療・福祉・リハビリ分野の教育分野向けに開発されたDX教材導入サービスであり、文部科学省「専修学校における先端技術利活用 実証研究」事業において実証され、高い評価を受けた教育プログラム制作のノウハウが生かされている。

 「客観的臨床能力試験(OSCE)学習教材」は、従来の授業では習得に時間のかかる臨床試験向けの手順や、安全のポイント等を、VRによる授業を通じて、体感することにより学習効果を高めることができる教材となっている。

 「専門職 職業体験」教材は、学生を対象に、医療・福祉・リハビリ分野の専門職の魅力とやりがいをVRによって体感させ、進路上のミスマッチを防いだり、自分の進路を考える機会を与える効果があり、学生向けの学校説明会(オープンキャンパス)などのイベントにおいても、従来の学校説明会の6倍の集客効果が得られた実例もある。

 本サービスは、教材+視聴用のVR機材・管理システム(KANTAN VR)が一体になっているほか学校側が導入するためのサポート体制(教員向けの機器操作方法や授業の進め方などのレクチャー、お問合せによる対応)も含まれており、ICT教材などの導入によるDX化を推進したい学校側が、スムーズに授業カリキュラムの導入から運用までを図りやすくする、包括的導入サービスとなっている。

共催 インターピアについて

 2000年設立。本社 : 東京都渋谷区。代表取締役社長 : 楠岡 仁志。
 「新時代の、DX伴走パートナー」を掲げ、さまざまな企業や学校等における課題解決について、自社開発するソフトウェアや、各種IT技術、マーケティング・デザインなどの手法を活用したサポートをする企業。

《編集部》

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