2020年度にオンライン授業を実施した大学・短大・高等専門学校は96.8％にのぼることが、日経BPコンサルティングが2021年8月5日に発表した調査結果より明らかになった。オンライン授業導入の目的は、95.9％が「コロナ禍の対応として」と回答している。 調査は、日本デジタル・アーキビスト資格認定機構とデジタルアーカイブ学会の協力を得て、デル・テクノロジーズの協賛ののもと行われた。対象は全国の大学・短大・高等専門学校（専門職大学、大学院大学を含む）。このうち、調査票を回収した320校の回答をまとめている。調査期間は6月4日～23日。 2020年度にオンライン授業を実施した大学等は310校で、全体の96.8％。ほとんどの大学等でオンライン授業が行われており、国立大学と高等専門学校では回答校すべてがオンライン授業を実施していた。全授業に対するオンライン授業の実施比率は、「6～7割程度」25.6％、「8～9割程度」24.1％と、全授業の5割以上をオンラインで実施した大学は7割にのぼった。 オンライン授業の準備期間は、57.7％が「1か月以内」と回答。「2～3か月以内」を含めると、9割以上の学校がコロナ禍対応として短期間で準備を進めていた。 オンライン授業導入の目的は、95.9％の大学等が「コロナ禍の対応として」と回答。一方で国立大学に限定すると、「IT・ICT教育推進のため」60.7％、「大学全体のDX推進のため」32.1％、「学生の学力向上のため」28.6％という目的も含めてオンライン授業を導入している大学が、公立大学・私立大学に比べて多かった。 オンライン授業で使っているツール・システムは、「Zoom」75.2％が最多。ついで、「Microsoft Teams」40.6％、「Google Drive」37.1％、「Google Meet」35.9％と、「Zoom」「Microsoft」「Google」の3ブランドが大きなシェアを占めていた。 オンライン授業の受講記録等のデータ取得・分析について、「データを取得している」大学等は全体の64.2％。しかし、「分析までしている」大学等は15.9％にとどまっている。国立大学と高等専門学校は「データ取得をして分析している」学校が3割以上と、積極的なデータ活用に取り組む学校が多かった。 オンライン授業に関する問題や課題は時期によって異なり、年度前半はオンライン授業という新たな環境に対して学校・教員・学生それぞれが不慣れなことから、さまざまな混乱が発生。年度後半は試験・テストで発生した問題や次年度に向けた取組みを模索するようすがみられ、対面とオンラインを1つの授業で併用する「ハイフレックス型授業」導入に関する問題・課題があげられている。
