教育業界ニュース
atama plusは、AI教材「atama+」に、ChatGPTで個別最適な英文を1クリックで生成する「物語文で単語学習機能(β版)」を搭載。2023年4月7日より、長野県の直営塾「THINX(シンクス)」3教室で高校生を対象に提供を開始する。
ELSA Corp.は2023年4月4日、同社が提供する英語発音矯正アプリ「ELSA Speak」に、生成AI技術を活用した新機能「ELSA GPT Voice AI Tutor」を搭載したことを発表した。この機能は現在、プライベートベータ版が提供されている。
日本英語検定協会は2023年7月16日から12月3日において、全5回13日間の義務教育領域英語科担当指導主事を対象とした「指導助言力」向上研修を開催する。応募締切5月8日。
エデュケーショナルネットワークは2023年4月1日、学習塾・学校を対象に、小学5・6年生向け「標準新演習 小学英語」に準拠し、オンラインでフィリピン人講師と1対1の英会話レッスンが受講できる「新演習 Online Speaking」の販売を開始した。
北海道教育委員会は2023年3月28日、道内の高校や特別支援学校の教諭および実習助手等の募集を発表した。校種や職種に応じた教育職員免許状を所有する人が対象。郵送またはWebサイトから応募する。
城南進学研究社は2023年4月1日、小中学生対象のオンライン学習教材「デキタス」を大幅アップデートする。学習データの視覚化と英語検定科目の追加により、コンテンツが充実するという。
鳥取県教育委員会は2023年3月27日、2024年度(令和6年度)公立学校教員採用候補者選考試験の出願を開始した。第一次選考試験に関西会場(大阪市内)を設ける。出願は電子申請で4月20日午後5時まで。
CEA Groupは2023年3月27日、CEA Propertiesを通し、北海道ニセコのワイス地区(共和町)にて新たなインターナショナルスクールの設立とキャンパスタウンの開発事業に取り組むことを発表した。敷地の総面積は約224ヘクタールとなる予定。
デジタル・ナレッジは、学習塾での利用に適したデジタル英語教材「すらたん」の「小学生基礎コース」「中学生基礎コース」の提供を開始した。無料トライアルも可能。申込みはWebフォームより。
日本教育情報科振興会(JAPET&CEC)は2023年3月1日、指導指標「情報活用能力ベーシック」を各教科の授業で活用しやすい形にまとめた「情報活用能力を育む授業づくりガイドブック 中学校編」を発行した。Webサイトから無料でダウロードできる。
アイードは2023年3月23日、ジージーと共同開発したスピーキングテスト for ESAT-J(STE)を2023年度版の提供に向け大幅にアップグレードすることを発表した。アップグレード版では、1万人以上の受験データをもとにESAT-J本番のスコア予測等をフィードバックする。
政府の教育未来創造会議が2023年3月17日に開かれ、第二次提言に向けた論点整理案を公表した。コロナ後の新たな留学生派遣・受入方策について、10年後の2033年までに日本人学生の海外留学者数50万人、外国人留学生の受入数40万人を目指す指標案を示した。
ジェイシー教育研究所は2023年3月17日、過去34年分のセンター試験・大学入学共通テスト問題をデータ収録した「センターTen2023」を発売した。通常版の全教科セットは8万3,160円(税込)、1教科は1万3,200円(税込)。
アイードは2023年4月より、ジージーと共同開発した全国の中学・高等学校向けの英語のスピーキングテスト「SEATS」の販売を開始する。販売については大手旅行代理店との共同販売を行う予定で、近日公開予定だという。
教育にゲーミフィケーションを取り入れることに賛成する親は9割以上にのぼり、新たに公教育化が進む、英語やプログラミング、キャリア教育、金融教育での活用に期待していることが、イー・ラーニング研究所が2023年3月15日に公表した調査結果から明らかとなった。
リクルートは2023年3月10日、学校向けオンライン学習サービス「スタディサプリ」において、アダプティブ学習機能の提供を開始すると発表した。独自開発のAIが生徒ごとの「習熟度」と「つまずきポイント」を判定し最適なコンテンツを表示する。