GIGAセカンドステップのあり方…iTeachers TV
iTeachers TVは2022年2月16日、情報通信総合研究所の平井聡一郎先生による教育ICT実践プレゼンテーション「ポスト・GIGAの学びを求めて」を公開した。GIGAスクール構想のポイントや次に目指すセカンドステップのあり方を紹介する。
5-11歳の新型コロナワクチン、3月より接種開始予定…厚労省
厚生労働省は2022年2月14日、新型コロナワクチンの5～11歳の子供への接種（小児接種）についてのお知らせを発表した。小児接種は3月に接種開始を予定。自治体の準備状況によっては2月末から開始する場合もあるという。期間は9月30日までを予定。
JAL、修学旅行Webサイトをオープン
JALは2022年2月14日、地方自治体と共に「主体的・対話的で深い学び」に繋がる修学旅行を提案するため、修学旅行の専用サイト「JAL修学旅行Webサイト」を開設した。
情報処理学会イベント「情報入試-共通テストと個別試験」3/5
情報処理学会は第84回全国大会の企画の1つとして、「情報入試-共通テストと個別試験」を2022年3月5日午前9時半～正午、愛媛大学城北キャンパスとオンライン（Zoom）のハイブリッドで開催する。参加無料。事前申込制。
リカレント教育、市場規模は7.1％増の467億円
矢野経済研究所は2022年2月14日、国内リカレント教育市場に関する調査結果を公表した。2021年度のリカレント教育市場規模は、前年度比7.1％増の467億円と見込んでいる。
ロイロ、高校教員向け教科別ICT活用のオンライン勉強会
LoiLoは2022年2月14日、高校の新学習指導要領実施にあわせて、高校教員向けに教科別のICT活用方法を学ぶ無料オンライン勉強会を開催することを発表した。開催日は、理科3月4日、国語3月12日、情報3月17日、地歴公民3月18日、英語・数学3月19日。
教職員の3回目接種、31都府県で2月中に優先実施
教職員に対する新型コロナワクチンの追加接種について、文部科学省の末松信介大臣は2022年2月15日、14都県で教職員を優先対象とする3回目の追加接種がすでに始まっており、さらに17府県が2月中に実施予定であることを明らかにした。
GIGAスクール構想［取り組み事例］ガイドブック発売、セミナーも
翔泳社は、小・中学校の教員、教育委員会等に向けた書籍「GIGAスクール構想［取り組み事例］ガイドブック」を2022年2月15日に発売した。定価は、1,980円（税込）。また刊行を記念し、オンラインセミナーを2月20日に開催する。参加無料。事前登録制。
セミナー「XRと教育の未来」3/2無料オンライン
ラーニングコンテンツ制作研究所は、XR（AR・VR・MR）の教育活用をテーマにしたセミナー「XRと教育の未来」を、2022年3月2日オンライン開催する。参加無料。事前申込制。参加対象者は、企業の人事責任者・担当者、HR関係者、学校関係者。
小学校に洋式トイレプレゼント募集開始…小林製薬
小林製薬は、社会貢献活動「小学校に洋式トイレプレゼント！」の募集を2022年2月1日より開始したことを公表した。2022年度は全国10校の小学校に、洋式トイレを寄贈する予定。申込締切は2022年3月31日。
東京学芸大学、教育者について考えるシンポジウム2/26
東京学芸大学は2022年2月26日、教育者について考えるオンラインシンポジウム「変わる・変える、教師像 誰でも、誰とでもの動き 加速！」を開催する。OECDと日本の共同研究でもキーワードになっている「過去を超え、常識を超え、国境を超え」て、未来の教師像を考える。
ICT教育サポート「master study」提供開始
Googleが提供するクラウドツール「Google Workspace（旧：G Suite）」を活用した企業や教育機関のDXを支援するストリートスマートは、ICT教育を支援する「master study（マスタースタディ―）」の提供を2022年2月7日より開始した。
先行事例を紹介「私立小×GIGA」オンラインセミナー2/25
192Cafeは2022年2月25日、教育関係者らを対象としたオンラインセミナー「GIGA元年 192の物語～私立小×GIGAリアルドキュメンタリー～」を開催する。参加無料。定員は200名。
マイクロソフト、セキュリティ情報公開…修正プログラム適用を
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は2月9日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2022年2月)」を発表した。
記憶定着のための「Monoxer」数式回答形式をアップデート
モノグサが提供する、記憶定着のための学習プラットフォーム「Monoxer（モノグサ）」。今回、数式回答形式がアップデートされたことを発表した。
休校で余った給食の食材、利用促進を要請…文科省
文部科学省は2022年2月9日、臨時休校等の際に生じる未利用食品の利用促進等について、全国の教育委員会等に事務連絡を出した。参考事例としてフードバンクへの寄付等をあげ、教育委員会や福祉部局、学校、学校給食センターの迅速かつ柔軟な対応を求めている。
