教育業界ニュース
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コンテンツ教育学会は2021年3月18日、専門職大学シンポジウム vol.9「全国高校教員400名アンケート分析による専門職大学への進路指導の実態 ―2021年度版―」を開催する。参加費は無料。参加申込はWebサイトにて先着順で受け付けている。
デジタルアーツは、2021年2月4日と18日にWebセミナー「GIGAスクール構想時代のWebセキュリティ」、2月26日にオンライン情報リテラシー授業「校務におけるセキュリティ対策」を開催する。いずれも参加無料。
千葉県青少年を取り巻く有害環境対策推進協議会（ちば地域コンソーシアム）は、未就学児のスマートフォン利用に関するオンライン講座「みんなで考えよう、スマホ・タブレット×育児」を2021年2月に開催する。
国立青少年教育振興機構 青少年教育研究センターは、オンラインフォーラム「子ども・若者に関わる施設・団体の2020年（度）をふりかえる［自然体験活動編］」を2021年2月5日に開催する。YouTubeによるライブ配信を行う。参加費は無料。
東京学芸大学次世代教育研究推進機構は、2020年度第4回Webシンポジウム「生徒の描く未来の教育と先生の描く未来の教育をつなげよう」を開催する。2021年2月27日には1,000人の生徒や学生・教員などが一体となるワークショップを行う。
アドビは2021年2月8日、教育委員会の指導主事・教育ICT担当者を対象に、「Adobe Spark×GIGAスクール端末活用セミナー」をオンライン開催する。参加無料。教育委員会より指名を受けた教職員、学校関係者も参加可能。
国立情報学研究所 大学の情報環境のあり方検討会は、大学等におけるオンライン教育とデジタル変革に関するサイバーシンポジウム「教育機関DXシンポ」を2021年1月29日にオンラインで開催する。参加申込は、Webサイトにて受け付ける。
文部科学省とメディア開発綜研は2021年2月16日、「2020年度（令和2年度）ネット安全安心全国推進フォーラム」をオンラインで開催する。テーマは「withコロナ時代の情報モラルを考える！」。参加費は無料。参加申込はメールにて受け付けている。
ブリティッシュ・カウンシルは2021年3月7日、高校英語教員および教育委員会担当者を対象に、オンラインセミナー「大学共通テスト（英語）が求める力」を開催する。参加費は1,500円（税込）。
国立教育政策研究所は2021年2月10日、文教施設研究講演会「小中一貫教育校の学校建築（教育者と建築家の対話の促進）ー海外と日本の事例からー」をオンラインで開催する。参加無料、定員は800名。国立教育政策研究所Webサイトにて申込みを受け付けている。
授業目的公衆送信補償金等管理協会（SARTRAS）は、文化庁との共催で、授業目的公衆送信補償金制度の運用に関するオンライン説明会を2021年1月29日にオンラインで開催する。教育委員会や学校法人など教育機関の設置者や関係者が対象。Webサイトにて申込みを受け付けている。
東京書籍とアシアル情報教育研究所は2021年2月27日、教育機関の教職員、全国都道府県・市町村教育委員会の担当者を対象に、情報科オンラインセミナー「2022年情報科が変わる―今できる準備を考える―」を開催する。
デジタルハリウッドアカデミーは2021年2月3日、教学マネジメント担当向けのオンラインセミナー『アダプティブ・ラーニング×ルーブリック評価に基づく「学習成果の可視化」の実践と効果』を開催する。参加無料、定員300名。申込みはWebサイトで先着順で受け付ける。
日本教育情報化振興会は2021年1月23日、小中高等学校教職員、特別支援学校教職員、教育委員会の人々を対象に、「Educational Solution Seminar 2020 1人1台端末時代～GIGAスクール構想をどう活かすか～」をライブ配信によるウェビナー形式で開催する。
SRJは2021年2月7日、学校・学習塾・各種スクール関係者を対象に、灘中学校・高等学校英語教諭の木村達哉氏によるオンラインセミナー「キムタツ教育相談所第2弾～進む教育改革、変わる社会で教師力を磨くには～」を開催する。
全国学校図書館協議会（SLA）は2021年2月25日、オンラインイベントプログラム第5弾「学校図書館の基本的な仕事とは」を開催する。参加費は無料。メールにて参加申込を受け付けている。イベントは録画配信を予定。4月23日（予定）までアーカイブ配信される。
