塾・スクール経営の組織である塾エイドは2025年11月9日、全国の学習塾経営者を対象に実施した「塾運営に関するお悩みアンケート」の集客・販促に関する結果を発表した。集客の悩みでは「問合せ数が伸び悩んでいる」が66.1%で最多となり、多くの塾が問合せ獲得に課題を抱えている実態が明らかになった。
同調査は、少子化や教育ニーズの多様化など、学習塾を取り巻く環境の変化を踏まえ、現場のリアルな声を可視化し、業界全体の現状と変化を捉えることを目的に実施されたもの。調査期間は2025年10月、全国の学習塾経営者59名を対象にWebアンケート方式で行われた。
集客に関する悩み（3つまで複数回答）について尋ねたところ、「問合せ数が伸び悩んでいる」が66.1%でもっとも多く、ついで「販促の効果検証ができていない」が42.4%、「販促を計画的に実施できていない」が20.3%と続いた。一方で、「問合せから面談、体験へつながらない」「入塾率（体験後）が低下している」は共に0%となり、多くの塾経営者が、入塾に至るプロセスの中でも特に「問合せの獲得」に課題を感じていることがうかがえた。
現在、特に力を入れている販促施策（5つまで複数回答）では、「ポスティング」が57.6%で最多。ついで「紹介」が47.5%、「校門前配布」が44.1%と、オフライン施策が上位を占める結果となった。また、「LINE」も40.7%となり、保護者や見込み顧客との接点強化に活用されているようすがわかる。しかし、これらの施策が集客に繋がっていると感じるかという問いに対しては、「そう思わない」「どちらかといえばそう思わない」の合計が51%にのぼり、半数以上の経営者が施策の効果を十分に実感できていない実態が浮き彫りになった。
今後取り組みたい施策（5つまで複数回答）では、「口コミ」（45.8%）、「LINE」（44.1%）が上位となったほか、「YouTube」（25.4%）や「X（旧Twitter）」（13.6%）といったSNS施策にも注目が集まっており、新たな集客アプローチを模索しているようすがうかがえる。
塾エイドは、問合せ数の伸び悩みの背景には、販促コストが上昇する一方で効果検証が不十分なため、新たな施策に踏み出しにくい状況があると分析。また、保護者の情報リテラシーが高まる中で従来型の販促手法の効果が低下しており、Web施策への転換には専門知識が求められることや、日々の教室運営の中で販促計画の立案・検証に時間を割けないことも構造的な課題であると指摘している。
調査を実施した塾エイドは、塾の経営課題に寄り添ったソリューションの提供やサービス開発を行っており、塾経営者向けにセミナー開催や、販促計画の策定から効果測定までを支援する伴走型サービス「販促パートナー」などを提供している。
