観点別評価の導入から3年が経過した現状について、9割の高校教員が課題を感じていると回答したことが、河合塾の調査結果から明らかになった。一方、次期学習指導要領で「主体的に学習に取り組む態度」を評定に反映させない方針については、83％の教員が賛成している。
2025年7月25日から8月8日にかけて、河合塾は全国の高校教員を対象に観点別学習状況の評価に関するアンケートを実施し、158件の回答を得た。アンケート結果を学校教員向け進学情報誌「Guideline」で公開している。
アンケートの結果、観点別評価がうまくいったと感じる教員は約50％で、うまくいかなかったと感じる教員も同様に約50％であった。自由記述では、評価方法の確立や評価基準の統一の難しさ、教員の業務負担の増加が指摘された。また、生徒の育成に手ごたえを感じられないという声や、大学進学のための調査書との関連性を疑問視する声もあがった。
次期学習指導要領で「主体的に学習に取り組む態度」を評定に反映させない方針については、83％の教員が賛成した。賛成理由として、評価方法の確立や評価基準の統一の難しさがあげられたほか、教員の負担軽減を求める声も多かった。一方で、反対意見では、主体性育成の重要性や評価方法の改善を求める声があった。
観点別評価の見直しに対する賛成の声の多さから、今回の変更案は学校現場の実態を反映したものと考えられる。しかし、評定に反映させない方針へ移行しても「学びに向かう力・人間性」の育成の重要性は変わらない。今後の検討の中で、「学びに向かう力、人間性」がわかりやすく再整理されるとともに、生徒の成長につなげられる評価の在り方や、「知識・技能」「思考・判断・表現」と合わせた評価方法など、教員の負担を軽減しつつ具体的に示されることが期待される。
