COMPASSは2023年6月23日、提供する学習eポータル＋AI型教材「Qubena」の各利用自治体における学習データを、要望にあわせて連携先を限定することなく提供していくことを発表した。詳細で多様なデータ項目で提供することにより、さらなる個別最適な学びの実現を支援していく。
GIGAスクール構想による1人1台端末環境が整備され、学校現場でさまざまなデジタルサービスの導入・活用が進む中で、教育データの利活用が教育DX推進の次なるテーマとなっている。COMPASSでは、子供たちの「個別最適な学び」の実現のため、これまでもサービスの垣根を越えた学習データ連携に積極的に取り組むことで、学習者を中心としたデータ利活用を推進してきたという。
今回、より多くの自治体に、教育データの利活用を通して一歩先の教育DXを推進させるべく、日々の学習活動で蓄積される「Qubena」の膨大な学習データを、詳細で多様なデータ項目で、自治体の指定するシステムへ連携先を限定せず幅広く提供することを決定した。「Qubena」は、5月時点で累計解答数15億件を突破するなど、各自治体において高い活用率となっており、それによって日々の学習活動で蓄積される学習データも膨大だという。
一般的な教育サービス間の連携では、連携される項目が限定的であることが課題となることもあるというが、「Qubena」では、児童生徒の1問毎の「正誤・解答内容」「解答にかかった時間・解説を読んでいる時間」「習熟度スコア」「問題におけるメタデータ」など、多様細かい学習データ項目を連携することができるという。
COMPASSは、これからも「Qubena」の提供を通して、さらなる公教育へのICT普及に貢献できるよう邁進していくとしている。
