学校現場からのICT関連の問合せは、「アプリの操作」「端末トラブル」「各種設定作業」で8割を占めることが、NECが2023年1月11日に公開した学校ICT総合サポートの利用実態レポートから明らかとなった。学校DXが進む中、トラブルは増加傾向にあるという。
NECは2020年度より、全国の公立小中学校の児童生徒向けに、GIGAスクール端末の利活用を支援する「学校ICT総合サポート」を展開。2022年8月時点の利用実態レポートを一部公開した。調査期間は2022年8月1日～31日までの1か月間。調査対象は、学校ICT総合サポートを利用する自治体・学校よりランダムに抽出した77団体。
学校現場からの問合せは、「アプリの利用方法」31％がもっとも多く、ついで「端末トラブル」30％、「端末・周辺機器の利用方法」23％、「設定代行」11％。アプリの利用方法については、特にGoogle、授業支援・採点支援ツール、学習eポータルOpen Platform for Education（OPE）についての問合せが増加しているという。
問合せは、教員からがもっとも多く62％。教育委員会14％、保護者11％が続いた。
今回の調査から、NECは「学校現場では各アプリケーションの操作方法や端末のトラブルで不明な点が多く、DXに向けて課題がある」と分析。
学校ICT総合サポートでは、教育現場でのさまざまなICT活用に関する悩みに電話やメール、チャット等を用いて対応。また、多忙な教員、教育委員会の担当者の代わりに手間のかかる各種の設定を代行するサービスを展開している。
NECは、学校現場がICTを用いたより良い授業・学習に専念できるよう、今後も「学校ICT総合サポート」にて課題解決を支援していくとしている。
