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英語「4技能」を8割の企業が認知…英検・マイナビ

 日本英語検定協会とマイナビは2022年3月29日、英語教育改革の推進に関する、企業への意識調査と実態調査アンケートの結果を公表した。8割の企業は日本の英語教育の4技能への変化を認知していた。

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小中高で4技能教育が強化されていることを知っているか/大学入試で4技能民間試験が広く活用されていることを知っているか
  • 小中高で4技能教育が強化されていることを知っているか/大学入試で4技能民間試験が広く活用されていることを知っているか
  • 新卒採用で学生の英語資格・検定取得実績をどの程度評価に取り入れているか
  • 英語能力の測定が2技能ベースから4技能ベースになることは好ましいと思うか/4技能ベースの英語試験成績について、採用時の活用状況
  • 社員の英語力で不足していると感じるスキル/社内で能力向上が推奨されている英語スキル
 日本英語検定協会とマイナビは2022年3月29日、英語教育改革の推進に関する、企業への意識調査と実態調査アンケートの結果を公表した。8割の企業は日本の英語教育の4技能への変化を認知していた。

 日本英語検定協会とマイナビは、日本の英語教育改革の推進(英語の4技能化、小中高大学の連携教育、大学・高校入試の外部試験の活用等)について、企業を対象にアンケートを実施。対象は、東京証券取引所の第一部上場企業グループ、マイナビ・日経2022年卒大学生就職企業人気ランキング文系・理系総合ランキング上位100位以内の企業116社。調査は2021年11月9日~12月24日。4技能とは、「Reading」「Listening」「Speaking」「Writing」のこと。

 小中高で英語の4技能教育が強化されていることを知っていた企業は約8割で、大学入試において4技能民間試験が活用されていることを知っていた企業も約8割となった。また、約9割が新卒採用時に学生がこれまで取得した民間試験のスコアを評価・参考にしていた。そのうち半数以上の企業は、すでに4技能を測定する民間試験のスコア(英検等)を評価・参考にしていた。

 一方、2技能(Reading・Listening)のスコアを評価・参考にしている企業も、8割近くは4技能で評価するのが好ましいと回答。うち7割近くの企業が今後、4技能のスコアを評価・参考とすることを検討していた。

 新卒採用時に限らず、英語を必要とする社員でもっとも不足しているスキルについて、約4割の企業は2技能試験では測れない「Speaking」と回答。また、Speakingだけに限らず、社内では4技能の能力をバランスよく向上することを重要視していることがわかった。

 アンケート結果から、日本の英語教育改革が企業に徐々に浸透してきているとはいえ、まだ産学一体化とまでとは言い難く、今後さらに拍車がかかることが期待される。その実現のために、新卒採用時、また入社後においても、企業における一層の4技能試験の活用と、研修等も含めた教育制度の充実を図り、小・中・高・大・企業の連携強化も必要といえそうだ。
《田中志実》

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