GIGAスクール学習端末を利用開始した小中学生は2021年8月時点で63%と急速に浸透している実態が、MM総研が2021年8月25日に発表した調査結果より明らかになった。 調査は、全国の小中学生1万人と、その保護者1万人を対象にWebアンケートを実施した。調査期間は2021年8月2日~8月6日。 学校での端末配布と利用状況について、小中学生に聞いたところ、「配られており、利用している」63%、「配られていない」36%、「配られたが、利用していない」2%だった。文部科学省の調査によると、2021年3月末に9割以上の教育委員会が端末納品を終えていると回答しており、短期間のうちに利用開始している実態が明らかになった。 小中学校での1人1台端末をはじめとするICT環境の活用について、保護者の89%、小中学生の88%が端末活用に「賛成」している。賛成の理由について、保護者からは「将来的に必要とされる一般的なITスキルを習得させたい」「プログラミング等高度なITスキルを習得させたい」といった子供のITスキル向上の他、休校時でも学習が継続できること等があげられた。 また、小中学生からは、端末を使うことが「楽しい・面白い」という意見や、「インターネットを使える」「すぐに調べられる」といった意見が多かった。 一方、授業でのICT環境の活用に「反対」との意見は、保護者が11%、小中学生が12%。小中学生が反対する理由は、「使い方がわからない」「(操作などが)難しい・慣れない」という習熟度によるものが多かった。 端末の持ち帰りに「賛成」との意見は、保護者が81%、小中学生が74%を占めた。 現時点の端末利用シーンは、「授業での利用」が57%ともっとも多く、「家に持ち帰って使う」28%、「(部活や委員会活動等)授業以外のことに学校で使う」13%が続いた。配布済み回答者を分母とすると90%以上が授業での活用を開始していることがわかった。 端末の利用頻度について、授業では「毎日」12%(配布済みを分母とすると19%)、「1週間に2~3回程度」27%(同43%)だった。 持ち帰り学習での活用は授業利用の半数に留まっているが、コロナ対策などを意識した学びの機会の確保の観点からも、今後授業以外での活用率の向上が課題となりそうだ。