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保育施設におけるDX実態調査、過半数が業務改善に繋がったと回答

 保育施設におけるDXの実態について、DXに取り組む施設のうち約7割がコロナ禍により加速したと回答し、過半数において業務改善に繋がっていることが、トライトグループが2021年8月11日に発表した調査結果より明らかになった。

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 保育施設におけるDXの実態について、DXに取り組む施設のうち約7割がコロナ禍により加速したと回答し、過半数において業務改善に繋がっていることが、トライトグループが2021年8月11日に発表した調査結果より明らかになった。

 調査は、10代から60代以上の保育従事者男女307名を対象に、インターネットで行ったもの。調査期間は2021年7月30日~8月3日。コロナ禍における保育業界のDXの進捗や、推進するための課題を把握することを目的として実施した。

 調査対象の保育施設のうち39.8%がDXに取り組んでおり、その内70.5%がコロナ禍の影響で加速していると回答。また、過半数がDXによって業務が改善されており、特に子供の安全管理について改善された施設は25.4%あった。残業時間が軽減され、これまで手が回らなかった業務もできるような余裕が生まれたとの声もあり、離職理由のトップである勤務環境の改善に繋がっていることが読み取れる。

 DX活用が進んでいる分野は、保育記録ツール(37.7%)、園児の写真管理ツール(33.6%)、保護者との連絡ツール(32.8%)が多く、今後取り組みたいものでは保育記録業務(32.9%)、園児の見守り・管理業務(30.3%)などがあげられた。

 DXによって勤務環境が改善されている施設がある一方で、取組みが行われていない、または状況がわからないと回答した保育関係者が6割近くいることも明らかとなった。進捗には格差がみられ、進まない理由として知識やノウハウ不足をあげる回答者が4割にも達している。デジタル人材は保育施設においても求められており、デジタル領域への知見がある保育関係者の価値が、今後上昇していくことが予想される結果となった。
《杉山薫子》

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