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一斉休校から考える学びの支援…新刊「学校がとまった日」

 東洋館出版社は2021年2月1日、立教大学・中原淳教授監修の新刊「学校が『とまった』日―ウィズ・コロナの学びを支える人々の挑戦―」を刊行する。全国一斉休校で何が起こっていたかを当事者の証言とデータ分析から実態把握し、学びを支えていくためのヒントを提示する。

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 東洋館出版社は2021年2月1日、立教大学・中原淳教授監修の新刊「学校が『とまった』日ーウィズ・コロナの学びを支える人々の挑戦ー」を刊行する。異例の全国一斉休校で何が起こっていたかをあらゆる当事者の証言とデータ分析から実態把握し、予測不可能な状況下でも学びを支えていくためのヒントを提示する。

 立教大学共同研究「学びを支えるプロジェクト(代表:中原淳教授)」は2020年3月下旬、新型コロナウイルスの感染拡大と同時に企画され、感染症対策としての「全国一斉休校」渦中の生徒、保護者、教員、NPO法人など、あらゆる当事者の証言とデータ分析による実態把握を行った。書籍では、その調査結果をまとめ、休校措置によって子どもたちの生活や学びにどのような変化がもたらされたのかを提示することで、学びを支える教育関係者が今後予測不可能な状況下でも学びをとめないために何が必要かを対話し、行動していくための契機となることを目的としている。

 プロジェクトでは東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県をおもな対象とし、高校生および小中高生の子どもをもつ保護者への質問紙調査と、教員、中高生、保護者、NPO法人スタッフへのインタビュー調査の2つの手法(いずれもインターネット上)で実態を把握した。

 一斉休校により、子どもの学びを支える学校、家庭、サードプレイスのそれぞれの役割が個々の家庭に集中し、その役割を保護者(特に母親)が引き受けていた。保護者は「学習管理」という役割を過剰に認識し「管理的関わり」が多くなってしまったケース、「学習管理」という役割を担う必要性に気付かなかったケース、気付いていながらも手が回らなかったケース、ケアさえも手が回らなかったケースなど多様な状況が発生したことが、調査により明らかになっている。

 また、質問紙調査から学習時間の確保と教員とのコミュニケーションに相関関係が見られたという。高校生調査の結果から、教員によるコミュニケーションの手段(何で伝えるか)や内容(何を伝えるか)ではなく、頻度(どれだけつながるか)が多い場合に、学習の継続意欲が高まるという結果が得られている。何気ない声かけでも「教員が自分に関わり続けてくれている」と子どもが感じられることが、何より大切であったとうかがえる。その一方、休校中に教員とのコミュニケーションができていないと回答した高校生が全体の60%を超えているという看過できない結果も得られている。

 書籍ではこのほか、NPO法人などの最後の砦としての支援者の必要性を提示。オンライン化によって支援が届きにくくなる層がいる、発達上サポートが必要な子どもにとってコミュニケーションをとることが難しい場合があるといった課題を提起したうえで、福祉と教育の連携が途絶えることのないよう、社会全体として人・モノ・資金が安定的に供給されるような仕組みづくりを求めている。書籍の価格は1,700円(税別)。

◆学校が「とまった」日ーウィズ・コロナの学びを支える人々の挑戦ー
発売日:2021年2月1日(月)
監修:中原淳(立教大学)
編著:田中智輝、村松灯、高崎美佐
仕様:四六判、248ページ
価格:1,700円(税別)
ISBN:978-4-491-04325-8
発行元:東洋館出版社
《畑山望》

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