離島の課題を解消するICT活用…Teacher's［Shift］
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2023年4月3日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第116回の配信を公開した。沖縄県うるま市立津堅小中学校の宮城渉先生をゲストに迎え、離島の課題を解消するICT活用に迫る。
「教えない授業」で育む深く考え行動する力…横須賀市立長沢中学校PR
長沢中学校では、先生ができるだけしゃべらないことを目指し、生徒が「学習リーダー」となってアクティブに授業を進めている。校長の星野嘉朗先生、藤井亮平先生（数学）、貝塚啓悟先生（国語）、程島綾香先生（理科）、二本木陽夏先生（家庭）に、お話を伺った。
一斉指導からの脱却で「愉しむ」学びへ…新宿区立柏木小学校PR
新宿区立柏木小学校では、高学年を中心に自由進度学習を取り入れ、授業を進めている。児童が自らの興味関心をもとに学習課題を設定し、ひとりひとりの「学びの深化」を実現できたという。校長の竹村郷先生、6年生担任の高橋蔵匡先生に、お話を伺った。
ICT活用で「アクティブ・ラーニング」と「ルーブリック評価」を促進…さいたま市立土呂中学校PR
さいたま市立土呂中学校では、「生徒が学習者としてどのように学ぶのか」という視点で授業が組み立てられている。校長の大原照光先生、「ルーブリック評価の活用」の研究主任でもある成田和基先生（国語）にお話を伺った。
すべての子供を伸ばす「自己決定学習」…加賀市立分校小学校PR
加賀市立分校小学校では、全学年で自由進度学習を取り入れたことで、子供たちが大きく変化したという。校長の谷鋪秀治先生、教頭の齊官重治先生、研究主任で4年生担任の髙橋菜見子先生にお話を伺った。
【クレーム対応Q＆A】前の学校のことばかり言わないでほしい
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第125回のテーマは「前の学校のことばかり言わないでほしい」。
リカレント教育の運営モデル開発・実施に向けガイドライン公表
文部科学省は2023年3月、「大学等におけるリカレント教育の持続可能な運営モデルの開発・実施に向けたガイドライン」をWebサイトに公表した。大学等でリカレント教育を推進するための具体的なポイントをまとめている他、各大学の取組みをまとめた事例集も公開している。
障害児支援「魔法のプロジェクト」ICT活用事例を発行
ソフトバンクは2023年3月30日、東京大学先端科学技術研究センターの「個別最適な学び研究」と実施した、障害児の学習・生活支援を行う「魔法のプロジェクト～特別支援教育ICTゼミ2022～」のICT活用事例報告書を発行した。Webサイトよりダウンロード可。
生徒が語るクリエイティブな学び…iTeachers TV
iTeachers TVは2023年3月29日、新渡戸文化高等学校2年生の大澤結穂さんと髙橋ほのみさんによる教育ICT実践プレゼンテーション「iPadを持って、ワクワクの世界へ飛び出そう！」を公開した。生徒の立場から、iPadを活用したクリエイティブな学びや活動を紹介する。
愛媛新聞と北海道新聞「全国地方新聞社デジタル教育推進協議会」設立
愛媛新聞社と北海道新聞社は2023年4月、デジタル教育サイト事業を展開する地方新聞社の連携を図る「全国地方新聞社デジタル教育推進協議会」を設立すると発表した。参加社数は3月27日現在で14社。
コロナ禍の教育施設調査開始…コドモン×国立成育医療研究センター
国立成育医療研究センターとコドモンは2023年3月23日、コロナ禍における保育・教育施設の実態調査に関する共同研究を開始することを発表した。全国約1万4,000施設を対象とした調査で、医療的な問題を可視化し医療と教育の連携を図る。
新学年2週目には年次更新完了…「School Data Sync」でICT利活用のスタートダッシュPR
愛媛県松山市では、多くの労力を費やす年次更新の解決に向けMicrosoftの「School Data Sync（学校データ同期、SDS）」を採用。SDSの導入背景や年次更新の流れ、現場でのメリットを松山市教育委員会に聞いた。
【相談対応Q＆A】教員を評価する機会がほしい
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第124回のテーマは「児童生徒・保護者が教員を評価する機会がほしい」。
「小1の壁」過半数が働き方の見直しを検討
小学校入学を機に過半数が「働き方の見直しを検討」、全体の約4割が実際に働き方を変えたことが、放課後NPOアフタースクールが2023年3月23日に公表した調査結果から明らかとなった。小1の壁は、小学校入学で子供の預け先に困り、仕事との両立が難しくなる社会的課題。
金融教育の価値は500万円以上…三井住友信託銀行が分析
三井住友信託銀行の調査部 経済調査チームは、アンケート結果をもとに分析した「金融教育と『資産をつくる』『資産をつなぐ』」を公表した。金融教育の受講経験の有無により、60歳代の金融資産保有額に、500万円以上の差が生じることがわかった。
教員9割「探究学習に課題」カタリバ実態調査
カタリバが2023年3月20日に公表した調査結果から、探究学習を推進している教員の95％が授業案やカリキュラム設計等において「課題を感じている」ことが明らかとなった。カタリバでは学校と地域の企業をつなぐマイプロジェクトを推進、2023年は3月25・26日に開催する。
