先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年5月27日、Teacher’s [Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~第172回の配信を公開した。加藤学園暁秀初等学校の中原悟先生をゲストに迎え、公認ガイドとのマルチワークの取組みやタイムマネジメント術に迫る。
EDIX東京に日本マイクロソフトが「“AI in Education” 教育現場にもAIを」のコンセプトで出展。前秋田県教育庁義務教育課長の稲畑航平氏による特別セミナー「秋田県における次世代校務DXの推進」と展示のようすを紹介する。
iTeachers TVは2024年5月15日、神田外語大学の石井雅章先生による教育ICT実践プレゼンテーション「全員必修科目の『基礎演習』をオンデマンド授業化」を公開した。大学1年生向け必修授業のオンデマンド化と運営の工夫を紹介する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年5月13日、Teacher’s [Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~第170回の配信を公開した。日本体育大学柏高等学校の森中里衣先生をゲストに迎え、若手教員が働きやすい学校のあり方に迫る。
デジタル・ナレッジは2024年5月8日、大幅改訂した小冊子「デジタル・ナレッジの教育×生成AI 生成AI/AIの教育活用 早わかりブック」の無料ダウンロードを開始した。PDF版のほか紙冊子での提供も可能。いずれもWebサイトにて申込みを受け付ける。
iTeachers TVは2024年5月1日、日本体育大学柏高等学校の熊井允人先生による教育ICT実践プレゼンテーション「学校改革とICT活用~授業デザインの変容!!教えるから共創するへ~」を公開した。学校改革と並行したICT活用の促進、授業デザインの変容、先生の意識の変化を紹介する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年4月29日、Teacher’s [Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~第168回の配信を公開した。阪南大学高等学校の藤田大輔先生をゲストに迎え、教師の仕事とライフワークの声楽家を両立する工夫に迫る。
日本経済大学は2024年4月25日、マンガ形式のDX人材育成サービス「MENTER」を提供するWHITEと、「教育革新パートナーシップ」を締結した。共同プロジェクトの第1弾として、5月よりAI搭載バーチャルアシスタントが授業支援を行う実証実験を開始する。
浜学園の通塾スタイルを家庭で再現する「浜学園Webスクール」は2024年3月より、プリント・テストなどの紙教材を、家庭に直接配信する専用プリントサービス「ハマプリ」を導入した。プリンターのインクはなくなる前に自宅に届くという。
2023年に学校・教育機関関連組織で発生したセキュリティインシデント総数は147件で、最多は「紛失・盗難」であることが2024年4月22日、デジタルアーツが公開したセキュリティレポートにより明らかとなった。
ミカサ商事は2024年4月27日、運営する教職員向け活用コミュニティ「G-Apps.jp Community」にて、Googleの新しい人工知能モデルGeminiについてのセミナー「Gemini & Google Workspace for Education~教育現場でのシナジー創出講座~」を開催する。参加費無料。
中央大学キャリアセンターは2024年4月15日より、理工学生を対象に生成系AIを使った就活面談練習システム「Chu活(チューカツ)ボット」の導入を開始した。3Dアバター相手に面接の模擬練習をし、即座にフィードバックやアドバイスも受けられる。
iTeachers TVは2024年4月17日、玉川大学脳科学研究所の武藤ゆみ子先生による教育ICT実践プレゼンテーション「中高生のためのデータサイエンス・AIの教養教育」を公開した。大学におけるデータサイエンス・AIの実践事例や授業内容をわかりやすく紹介する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年4月15日、Teacher’s [Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~第166回の配信を公開した。福岡教育大学大学院の中西一雄先生をゲストに迎え、これからの教員に必要な資質やICT活用に迫る。
Microsoft Corporation(マイクロソフト) は2024年4月10日、日本国内のAIおよびクラウド基盤強化に、今後2年間で日本に対し、約4,400億円の投資を行うことを明らかにした。サイバーセキュリティ分野で、日本政府との連携を強化する。
小中学生の情報活用能力を診断・可視化することで、全体的な情報活用能力が成長することが2024年4月10日、国際エデュテイメント協会が実施した「ジョーカツ」第1弾実証プロジェクトの効果レポートから明らかとなった。発達段階によって情報活用能力が高くなる傾向は見られなかった。