教育業界ニュース
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ICTを活用した教育の実践事例を広く募集する「ICT夢コンテスト2024」の応募受付が始まっている。対象は、教職員、教育委員会、保護者、地域ボランティア、大学、企業などによる実践領域。例年、入賞者には豪華副賞も用意される。応募締切は2024年9月20日。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年7月22日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第180回の配信を公開した。立川市立西砂小学校の阿部大樹先生をゲストに迎え、保健室のICT時短術や男性養護教諭としての思いに迫る。
病気や障害を抱える子供たちの「体験格差」をなくすために何ができるのかを、こども家庭庁・小児がん経験者・特別支援学級教員と共に考える「ベネッセこども基金MeetUp」が2024年7月27日、サイボウズ東京オフィスとオンラインで開催される。参加無料、Peatixより先着申込み。
iTeachers TVは2024年7月10日、千葉明徳学園の梅澤俊秀先生による教育ICT実践プレゼンテーション「教師になって46年。社会科教師から情報科教師への転身」を公開した。情報科の授業の今や目指すべき姿を紹介する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年7月8日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第178回の配信を公開した。日本体育大学柏高等学校の熊井允人先生をゲストに迎え、令和型ロールモデルを目指す先生の意識や行動に迫る。
荒川区教育委員会は先生方の働き方改革や児童・生徒の教育の充実に向け、Microsoft 365 A5とAzure Virtual Desktopによる仮想環境を導入。荒川区教育委員会 事務局学務課 教育事業係 教育事業担当係長の柳生光彦氏にその背景や狙いを聞いた。
iTeachers TVは2024年6月26日、さいたま市立美園南中学校の宮内智先生による教育ICT実践プレゼンテーション「GIGAスクールを推進する取組」を公開した。端末活用を支えるICT環境整備、先生方の事務作業を軽減するICT化・自動化の取組みを紹介する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年6月24日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第176回の配信を公開した。未来教育デザインの平井聡一郎先生をゲストに迎え、学校改革に向けた取組みや目指すべき学校像に迫る。
LINEみらい財団は、小中学校でGIGAスクール端末を用いた情報モラル教育の効果を測定する調査を実施し2024年6月20日、その結果をまとめた調査報告書を公開した。授業後は児童生徒にポジティブな変化がみられたが、成功の鍵を握るのは教員の役割にあるという。
生徒の将来を見据えた時に、約9割の教員がオフィスソフトの学習を重要視していることが2024年6月18日、キングソフトが発表した調査結果から明らかとなった。一方、普及が進む「Chromebook」導入校では「オフィスソフト使用の機会がない」といった懸念が聞かれた。
iTeachers TVは2024年6月12日、東京成徳大学中学・高等学校の中川琢雄先生による教育ICT実践プレゼンテーション「ICTがもたらした変容」を公開した。ICT活用による変化を学習者、教育者、双方の視点から紹介する。
東京都のプロジェクト「こどもスマイルムーブメント」参画を通じて2024年6月7日、ベンキュージャパン（BenQ）と星野学園、リトプラの3者は 電子黒板を活用した未来型保育を目指したパートナーシップ協定を締結した。幼保現場で、電子黒板の新たな活用方法などを模索する共同展開に着手する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年6月10日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第174回の配信を公開した。先生たちのホームルームを運営している江口徹さんをゲストに迎え、教師を辞める決断をした理由や思いに迫る。
Google for Educationは2024年6月29日、オンラインホワイトボードツール「FigJam」の活用セミナーを開催する。実際に授業実践を行っている現場の先生が登壇し、導入と指導のポイントを伝える。参加費無料。事前登録制。
iTeachers TVは2024年5月29日、桜丘中学・高等学校の中野優先生による教育ICT実践プレゼンテーション「ICT活用で学ぶ未来の保健体育」を公開した。実技編として「体育×探究」、座学編としてICT活用による「保健」の授業実践を紹介する。
保育施設でペーパーレス監査実施が6割を超え急拡大していることが2024年5月22日、コドモンの調査レポートから明らかとなった。ペーパーレス監査の実現には、施設側、行政側が相互にペーパーレス監査の希望を打診することがポイントだという。
