大日本印刷（DNP）は2025年9月16日、ゲームプラットフォーム「Minecraft」や「Roblox」を活用した「DNPゲーム活用教育サービス」を開始する。このサービスは、子供たちがゲーム内でまちづくりや職業体験を通じて学ぶことを目的としている。企業や自治体は、CSR活動や人材採用、イベント企画などでこのサービスを活用できる。
「Minecraft」は全世界で3億5,000万本以上が販売されており、教育的な活用が進んでいる。「Roblox」は毎日約7,770万人・月間3億8,000万人が利用し、13歳未満の利用者も多い。DNPはこれらのプラットフォームを活用し、XRコミュニケーション事業の一環として、子供たちが楽しみながら学べる体験型の学びの仕組みを構築した。
「DNPゲーム活用教育サービス」の特長は、学びと企業ブランディングの両立である。「Minecraft」では、デジタルを生かしたモノづくりやまちづくりを題材にしたクエスト形式の学習が可能で、SDGs関連の学習とも親和性が高い。「Roblox」では、売場や工場、職業体験をテーマにしたコンテンツで親子で参加できる。企業のロゴや施設名をゲーム空間内に掲出できるため、利用者は企業の取組みを理解しやすい。
また、学びの要素が強い「Minecraft」と、企業ブランドの浸透にもつながる「Roblox」を組み合わせることで、学習効果とブランディング効果を両立する。
DNPは、教育・出版分野で培った教材の企画・制作力と、メタバースやデジタルコンテンツの開発実績を強みとしている。これらの知見とパートナー企業の開発力を掛け合わせ、迅速かつ柔軟にサービスを提供する。学習指導要領に沿った教育設計に活用し、学校での授業や家庭での学習、地域のイベントや企業の社会貢献活動など、幅広いテーマに応じて展開していく。
DNPは同サービスを通じて、子供たちの学びを促進し、企業や自治体にはブランディングや事業・社会貢献の活動、人材の採用や周年事業、施設の利用促進やイベントの活性化などの多様な場面で提供する。また、教育現場や地域イベントとの連携を強化し、学校の授業や家庭学習、親子体験などをつなげる施策を推進する。各種サービスの開発は、monoAI technologyやNPO法人デジタルものづくり協議会などと協業して進める。海外展開も視野に入れ、学びと企業ブランディングを両立する新たなコミュニケーションモデルをグローバルに広げていくとしている。
