全国の小・中・高校の93.6％が2025年度の水泳授業を予定していることが2025年6月12日、フットマークの調査から明らかになった。15％の学校は、スイミングクラブや公営プールなどの学校外施設を利用する予定だという。
「水泳授業に関するアンケート」は全国1,445校の小・中・高校を対象に2025年5月23日～6月6日にかけて、インターネットおよびFAXによるアンケートで実施したもの。
調査の結果、93.6％の学校が今年度の水泳授業を実施予定であることが明らかになった。さらに、15％の学校がスイミングクラブや公営プールなどの学校外施設を利用する予定であることもわかった。これには、学校プールの老朽化や維持費の問題が背景にあると考えられる。
水泳授業の実施時期については、全体の約8割が6月に開始予定で、29.5％の学校が昨年より早めることを決定した。理由は、年間スケジュールの都合や熱中症への懸念があげられた。一方で、開始を遅らせた学校もあり、業務委託先との日程調整が理由だという。
授業の運営に関する課題としては、「水質管理」「熱中症」「指導の難しさ」「見学者の多さ」など。特に見学者の多さについては、全体の30％が課題として認識しており、見学理由には「泳ぎが苦手」「水着姿に抵抗がある」などの心理的ハードルがあることがわかった。
こうした背景を受け、露出を控えた水着やジェンダー配慮型のスクール水着、ラッシュガードの使用許可など、授業に参加しやすくなる環境整備に取り組む学校が増えている。フットマークが2022年に発売した「男女共用セパレーツ水着」は、性の多様性や身体への配慮を考慮したもので、2024年には400校以上の学校が導入。2025年度はさらに増え、500校以上の学校で採用が見込まれているという。
埼玉県の公立中学校では、「男女共用セパレーツ水着」を採用し、体型を見られたくない生徒や紫外線対策を考慮したラッシュガードとしての役割も果たせると評価している。また、別の学校では、水泳を嫌いになってほしくないという理由からセパレーツ水着を導入する事例もみられた。
