凸版印刷と東京書籍、帝国書院など6社は2023年9月6日、デジタル教科書の活用による教育DX推進を目的とした「こども未来教育協議会」を設立した。各社の技術やノウハウを融合し、子供を中心とした教育DXを推進していくという。
「こども未来教育協議会」の参画企業は、凸版印刷、BPS、Lentrance、東京書籍、帝国書院、新興出版社啓林館の6社。2024年4月からの小中学校におけるデジタル教科書本格導入を見据えて、デジタル教科書を起点として学びをつなぐ教科書ポータル「EduHub（エデュハブ）」の構築や、教育DXに関わる提言活動などを行うという。
新サービスとなる「EduHub」は、協議会の6社が連携し、凸版印刷が開発する。ログインすると各社のデジタル教科書・教材が一覧表示され、すぐに開くことができる「本棚機能」や、教科書と教材を相互につなぎ、対応する教科書ページに関連した教材を表示する「教科書・教材連携機能」などを備える。また、これまで教科書発行者・教材会社ごとに何度も繰り返し行っていたユーザー登録作業を1回に集約できることで教職員の業務負荷を軽減。2024年3月の提供開始を予定している。
凸版印刷代表取締役副社長執行役員の坂井氏は、「学びの主役であるこどもたちがデジタル教科書を通じて“生きていくうえで必要な力”を育み、それを支える教職員の負荷が軽減されるような理想の教育DXの実現を目指して、広く現場の声を取り入れながら教育環境の整備に励んでまいります。」とコメントした。
