文部科学省は2021年3月11日、「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン」について実施機関を決定し、公表した。252件の申請があった中から、北海道大学や九州大学、東京女子医科大学などの54事業が採択された。 「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン」は、大学・高等専門学校においてデジタル技術を積極的に取り入れ、「学修者本位の教育の実現」「学びの質の向上」に資するための取組みにおける環境を整備し、ポストコロナ時代の高等教育における教育手法を具体化し、その成果の普及を図ることが目的。2020年度（令和2年度）第3次補正予算において60億円が計上されている。 文部科学省は、1月15日から2月1日までの期間に公募を実施。大学などから252件の申請があった中から、「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン事業委員会」における審査を経て、54件の事業が採択された。 「学修者本位の教育の実現」では、国立大学17件、公立大学4件、私立大学22件、国立高専1件、計44件を採択。「学びの質の向上」では、国立大学7件、公立大学1件、私立大学2件、計10件が採択された。なお、「学修者本位の教育の実現」と「学びの質の向上」に重複する学校が9校ある。 たとえば、北海道大学は、「教育データを根拠にした学修者本位の教育の実現に向けたLMS機能拡張事業」と「OERを活用したデジタル・シームレス学習を普及する先導的学習環境の構築」が採択されている。 デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン事業委員会によると、「今回選定した取組みは、いずれも単なる機器や技術などの導入にとどまらず、大学など全体の教育の高度化につながる意欲的なものであり、補助期間終了後も取組みを継続して実施するための具体策が示され、他大学などへの普及可能性が高いもの」だという。 「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン」選定結果は、文部科学省のWebサイトに掲載されている。
