LoiLo「GIGA1年目を語ろう」教委・指導主事向け勉強会3/12
LoiLoは2022年3月12日、教育委員会・指導主事を対象とした自治体でのICT活用について学ぶオンライン勉強会「GIGA1年目を語ろう！」をオンライン開催する。参加無料、事前申込制。申込みはDoorkeeper内のイベントページにて3月11日正午まで受け付ける。
【クレーム対応Q＆A】ICT活用状況が異なり不公平
日本において新型コロナウイルスが流行して以来、学校現場はさまざまな対応に追われています。タブレット／PCへの対応はその1つです。今回のテーマは「ICT活用状況が異なり不公平」です。
ゲームやネット利用の是非二元論を超える、GIGAスクール時代のリテラシーPR
かつて悪口、嫌がらせという目に見える形で行われてきた「いじめ」。今やオンラインゲームでもいじめが起きることがある。GIGAスクール時代の今、子供たちに伝えるべきネットリテラシーについて、J:COM情報リテラシーアドバイザーの粟津千草氏とともに考える。
GIGAスクール構想とは…オンラインセミナー2/26
宝塚市PTA協議会、ICT CONNECT 21は2022年2月26日、オンラインセミナー「GIGAスクール構想って？−これからの教育に求められることは−」を開催する。
【ウェビナー3/23】品田健氏・乾武司氏「デジタルペン＆キーボードの必要性～iPadをもっと便利に楽しく使い倒そう！」PR
リシードはロジクール協賛のもと2022年3月23日、近畿大学附属高等学校の乾武司氏と聖徳学園中学・高等学校の品田健氏を招き、「教育DXで進化する学びとデジタルペンシル＆キーボードの必要性」をテーマにウェビナーを開始する。
GIGAセカンドステップのあり方…iTeachers TV
iTeachers TVは2022年2月16日、情報通信総合研究所の平井聡一郎先生による教育ICT実践プレゼンテーション「ポスト・GIGAの学びを求めて」を公開した。GIGAスクール構想のポイントや次に目指すセカンドステップのあり方を紹介する。
「リクルートEd-tech総研」設立…実態や新たな学びを調査・研究
リクルートは、ICT利活用の実態や新たな学びの可能性について調査、研究することを目的とした「リクルートEd-tech総研」を設立した。本格始動とともにWebサイトも立ち上げた。
GIGAスクール構想［取り組み事例］ガイドブック発売、セミナーも
翔泳社は、小・中学校の教員、教育委員会等に向けた書籍「GIGAスクール構想［取り組み事例］ガイドブック」を2022年2月15日に発売した。定価は、1,980円（税込）。また刊行を記念し、オンラインセミナーを2月20日に開催する。参加無料。事前登録制。
先行事例を紹介「私立小×GIGA」オンラインセミナー2/25
192Cafeは2022年2月25日、教育関係者らを対象としたオンラインセミナー「GIGA元年 192の物語～私立小×GIGAリアルドキュメンタリー～」を開催する。参加無料。定員は200名。
コロナで公立校1,114休校・保育所777休園…先週の教育業界ニュースまとめ読み
先週（2022年2月7日～2月10日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。コロナ第6波で公立校1,114校休校、保育所777か所休園、濃厚接触者の受験やタクシー利用等、新型コロナウイルス関連ニュースが多数あった。
GIGAスクール向け「uniタッチペン」2/25発売
三菱鉛筆は2022年2月25日、鉛筆と同じ6角形の軸で持ちやすいGIGAスクール向けタッチペン「uni（ユニ）タッチペン」を新発売する。替ペン先が1個ついて、参考価格1本660円（税込）。
セミナー「ICT授業の秘訣と通信環境」オンライン2/24
フルノシステムズは2022年2月24日、ICT環境を構築する先生等に向け、「アフターGIGAからの課題！実践事例から学ぶ、ICT授業の秘訣と通信環境」をテーマとしたオンラインセミナーを開催する。
【ウェビナー3/1】文科省 安彦広斉氏・平井聡一郎氏「チャンスを逃さない！GIGA実現への国の補助金と活用法」
リシードは2022年3月1日、文部科学省の安彦広斉氏、平井聡一郎氏を招き「チャンスを逃さない！GIGA実現への国の補助金と活用法」をテーマにウェビナーを開催する。
公立高校のGIGA端末、半数の自治体「保護者負担」
文部科学省は2022年2月4日、公立高校における学習者用コンピュータの整備状況調査の結果を公表した。公立高校の1人1台環境整備の費用負担は、24自治体が「設置者負担」、23自治体が「保護者負担」を原則と回答。設置者負担のみで整備済みは13自治体にとどっている。
非常時の端末持ち帰り、公立小中95.2％が準備済み
2022年1月末時点で全国の公立小中学校等の95.2％が、非常時の端末の持ち帰りを準備済みであることが、文部科学省の調査結果から明らかになった。2021年7月末時点から「準備済み」は28.7ポイント上昇。埼玉県や大阪府等の14府県は、準備済み率が100％だった。
3自治体の事例から見えた利点と課題…校務の情報化に関する専門家会議
2022年2月3日、文部科学省は第2回目となる「GIGAスクール構想の下での校務の情報化の在り方に関する専門家会議」を開催した。校務効率化、教員の働き方改革に向けた今後の方向性について議論が交わされた本会議のようすをレポートする。
