教育業界ニュース
教育業界ニュース
2025年にリシードで特に注目を集めた生成AI関連の記事を振り返りながら、教育現場がいま何を期待し、何に戸惑っているのかを整理する。年末年始のこのタイミングで、生成AIとどう向き合うかを考えるヒントとして読み返してほしい。
AIが普及する中、教育現場は今後どう変わるのか。また教育分野でAIを活用するためにはどんな視点が必要になるのか。日本マイクロソフトで教育分野を統括する宮崎翔太氏に、AI導入の現状や活用事例、今後の展望などについて聞いた。
塾と学校に役立つ情報展「塾・教育総合展」が2026年1月16日、東京都立産業貿易センター浜松町館3階で開催される。今回は約50社が出展。電子黒板体験ブースのほか、模擬授業・ミニセミナーなど多彩な催しを用意している。入場料無料、一部は事前申込制。
iPad用手書きアプリで使用するPDF形式の教師手帳「Digital Teacher's Planner（デジタルティーチャーズプランナー）」が、2025年で7年目を迎え、累計2万人以上の教員に利用されている。
校務DXの進捗は項目ごとにバラツキがあり、自治体間でも大きな差がみられるなど、十分に進んでいない現状がある。Copilot+ PCを活用した校務DX事例を紹介する。
教育現場にも生成AIの活用が急速に広がっている。授業準備や資料作成、会議運営といった日常的な校務の効率化から、児童生徒ひとりひとりにあわせた学びの最適化まで、日常の教育活動に浸透しつつある。SB C&S ICT事業本部の土肥達郎氏に、CopilotやCopilot+ PCが教育現場にもたらす新しい価値について聞いた。
先週（2025年12月15日～12月19日）公開された記事から、教育業界の動向を振り返る。東京科学大「国際卓越研究大学」認定へ、ローマ字つづり「ヘボン式」に約70年ぶり改定、教職課程の必要単位数削減へなどのニュースがあった。
みんがくは2025年12月18日、教育プラットフォーム「スクールAI」において、商業高校の学びに特化したアプリ第3弾を公開したことを発表した。このシリーズは、スクールAI上で利用可能なアプリから学校現場で即活用できるものを厳選して紹介する取組み。
「Campus Plan」や「School Engine」などを提供するシステムディは、コールセンター運用のクラウド化に踏み切り、さらなる業務効率化と顧客満足度の向上を目指している。新たにAmazon Connectを使ったコールセンターを導入する狙いについて話を聞いた。
先週（2025年12月1日～12月5日）公開された記事から、教育業界の動向を振り返る。共通テスト2026志願者は現役生減少・既卒者が大幅増、東北公益文科大・2026年度から公立化へ、今年の漢字・2025年は「熊」などのニュースがあった。また、12月15日以降に開催されるイベントを9件紹介する。
2025年12月3日、AXIES年次大会2025にて、駒澤大学総合情報センターの武田享也氏が登壇した。武田氏は、多くの組織が直面する「使われないAI」という課題を克服し、Gemini Education（Google AI Pro）導入から約1年弱で事務職員のアクティブユーザー率83.3%を達成した取組みのリアルを公開した。
内田洋行とOpen Assessment Technologies S.A.（OAT）は、2025年12月5日、CBTプラットフォーム「TAO（タオ）」の次世代版を発表する記者会見を開催した。OECDの学習到達度調査（PISA）2025の基盤としても採用されたこのシステムは、AIによる作問支援や高度なアクセシビリティ機能を実装し、2026年に向けて日本の教育アセスメントを「実施」から「創造」のフェーズへと引き上げる。
先週（2025年12月1日～12月5日）公開された記事から、教育業界の動向を振り返る。小学校高学年の約8割がキーボード入力ができる、こどもDX推進へ72億円、東北大・外国人留学生の学費値上げなどのニュースがあった。また、12月8日以降に開催されるイベントを6件紹介する。
ポケトークは2024年12月2日、日本国内の学校および教育機関を対象に、AI通訳「ポケトーク」シリーズを寄贈するプログラム「Hello, world!」プログラムの第2弾の募集を開始した。
先週（2025年11月25日～11月28日）公開された記事から、教育業界の動向を振り返る。総合型・推薦型選抜で53.6％大学入学、高校無償化による学力格差を是正、インフルエンザ前年同時期の22倍などのニュースがあった。また、12月1日以降に開催されるイベントを9件紹介する。
教育AI活用協会と小学館が運営する教育情報サイト「みんなの教育技術」編集部は2025年11月16日、「学校現場のAI活用実践コンテスト2025」の最終審査会をオンラインにて開催し、各部門のベスト・プラクティスを選出した。
