RX Japanは2026年12月2日から4日の3日間、教育分野の専門展「EDIXツアーin福岡2026」をマリンメッセ福岡にて初開催する。教育ICTや学校業務支援、AI活用など幅広いテーマを扱い、九州エリアの教育関係者と出展企業の接点を創出することを目的としている。
文部科学省が推進する「N-E.X.T.ハイスクール」のキックオフフォーラムが2026年8月24日に開催され、フォーラム冒頭でプロジェクトのロゴが発表された。
CIN GROUPとFCEは、自治体や教育委員会の担当者を対象とした「部活動地域展開支援セミナー」を新宿NSビルで2026年9月2日と8日に開催する。原田メソッド開発者の原田隆史氏が登壇し、部活動の地域展開における認定基準や教育としての質を担保する手法を解説する。会場とオンラインの併用で、参加費は無料。
文部科学省は2026年8月24日、東京国際フォーラムにおいて、2040年の未来に向けた高校教育改革「N-E.X.T.ハイスクール」のキックオフフォーラムを開催する。有識者による講演、パネルディスカッション、都道府県・学校の事例紹介などを行う。現地参加の申込締切は8月14日。
日本OECD共同研究実行委員会は、教育AI活用協会との共同主催により、2026年8月7日から9日にかけて「2040年をデザインする夏FES2026」を開催する。8月7日は衆議院第一議員会館で前夜(朝)祭、8月8日・9日は港区立産業振興センターで本開催を実施する。
「第11回関西教育ICT展」が2026年7月30日、インテックス大阪で開幕した。7月31日までの2日間、教育DXやICT活用に関する最新の製品・サービスが集結する。リセマム/リシード編集部は、336ブースに出展している。
2026年10月13日から15日までの3日間、グランキューブ大阪にて「第9回EDIX(教育総合展)大阪」が開催される。教育DXや生成AI活用、不登校支援、次期学習指導要領への対応など、教育現場が直面するさまざまなテーマについて学び、情報を得られる西日本最大級の教育展示会だ。
香川大学情報化推進統合拠点DX推進研究センターは2026年7月31日、「システム内製化で変わる組織・変わらない組織」をテーマとした「Kadai DXシンポジウム2026」を同大学幸町キャンパス内で開催する。オンライン併用。前日の7月30日には、プレシンポジウム「Kadai DX塾ハンズオン-AIエージェント編」も開く。
経済産業省は2026年7月17日、2026年度(令和8年度)学びと社会の在り方改革推進事業(「未来の教室」実証事業)の公募を開始した。応募締切は8月3日正午。7月22日には、オンラインで公募説明会を開催する。
科学技術振興機構と新エネルギー・産業技術総合開発機構は2026年7月15日、「大学発ベンチャー表彰2026~Award for Academic Startups~」の最終ノミネート企業6社とその支援機関を公表した。各賞の受賞者は、8月27日に東京ビッグサイトで開催される表彰式で発表される。
第31回「NEW EDUCATION EXPO 2026 東京」が、2026年6月4日から6日までの3日間にわたって東京・有明で開催された。会期1日目に行われた、内田洋行による特別セッション「内田洋行のゼロトラスト、次世代校務とのデータ連携についての取組」についてレポートする。
全国高等学校情報教育研究会は2026年8月7日・8日、神奈川大学横浜キャンパスにおいて、第19回「全国高等学校情報教育研究会全国大会(神奈川大会)」を開催する。全国の情報教育関係者が集まり、研究発表・協議等をとおして、実践的な指導力の向上を図る。参加費無料。資料代2,200円(予定・希望者のみ)。
アロー教育総合研究所は2026年7月16日、大学入試2027研究会「大学入試戦線、異状あり」を代々木ゼミナール本部校で開催する。2026年度入試を振り返り、2027年度入試を展望するとともに、2030年に向けた大学の姿を考える。対象は学習塾・予備校、高等学校などの教育関係者。参加無料、事前申込制。
キッズドアは2026年8月4日、教育・社会課題に関心のある人を対象に、教育格差シンポジウム Vol.4「奨学金がひらく学びの未来 ―教育格差是正に向けた官民連携の可能性―」を対面とオンラインで開催する。申込みは7月30日まで。
2026年6月4日から6日までの3日間、NEW EDUCATION EXPO 2026東京(以下、NEE2026東京)が東京・有明のTFTビルで開催された。会場内には100を超える企業・団体が出展。各分野における専門家によるセミナーも数多く開催され、多くの教育関係者で賑わった。
2026年5月13日「EDIX東京」初日に開催された文部科学省 高等教育局長の合田哲雄氏による基調講演「Diversity with Qualityと高等教育 -2040年の社会・地域・デモクラシーと学び-」についてレポートする。デジタル化による社会構造の激変と、それに伴う初等中等教育から高等教育に至るまでの抜本的な改革の必要性、日本の教育が直面している課題とは。