年内入試における面接試験の必須化に対し、約8割の私立大学が「現体制で対応可能」とする一方、約2割の大学で「一部見直し」や「抜本的な見直し」が必要と回答していることが2026年9月25日、リクルート進学総研の調査結果からわかった。大規模大学ほど体制の見直しを迫られている割合が高かった。
「年内入試に関するアンケート2026」は、総合型選抜・学校推薦型選抜（公募制）における面接試験の実施状況と、面接必須化に対する私立大学の意向を明らかにすることが目的。2026年7月6日～8月7日、全国の私立大学・短期大学の入試関連部署を対象にインターネットで実施した。有効回答数は266件（大学228件、短期大学38件）。
年内入試における面接の実施状況については、総合型選抜では80.5％、学校推薦型選抜（公募制）では64.7％の大学が「全受験者に面接を実施」と回答した。一方、「面接実施なし」「選抜自体なし」をあわせた割合は、総合型選抜1.2％に対し、学校推薦型選抜（公募制）は24.8％と選抜区分による差がみられた。
面接の実施形態は、いずれの選抜でも「個人面接」が最多（総合型92.0％、学校推薦型87.0％）、ついで総合型選抜では「プレゼンテーション型」（39.5％）、学校推薦型選抜では「口頭試問型」（23.0％）となった。1人あたりの面接時間は「10～20分」がもっとも多く、総合型選抜69.2％、学校推薦型選抜72.5％を占めた。
年内入試における面接評価の割合は「50％以上」がもっとも多く、総合型選抜で52.1％、学校推薦型選抜（公募制）で40.5％だった。面接で評価する観点については、総合型選抜では「志望理由の明確さ」86.7％、「学習意欲」85.6％、「思考力・判断力・表現力」82.1％が上位。学校推薦型選抜（公募制）でも「思考力・判断力・表現力」86.5％、「志望理由の明確さ」86.0％、「学習意欲」86.0％がトップ3を占め、両選抜で重要視されている項目は共通していた。
一方、面接必須化に対する対応については、全体では77.8％が「現体制で対応可能」と回答した。「一部見直しが必要」は15.0％、「抜本的な見直しが必要」は7.1％となった。入学者規模別にみると、「見直しが必要（一部または抜本的）」と答えた割合は入学者1,000～1,800人未満の大学で42.5％、1,800人以上の大学で46.9％に達し、大学の規模が大きいほど再構築の必要性が高いことがわかった。地域別では、北海道・東北（100.0％）や関東・甲信越（91.1％）では、ほぼすべての大学が現状の体制で対応可能とした。
体制の見直しが必要と回答した大学59校に対し、面接必須化に向けた今後の対応策を尋ねた結果では、「面接形式の変更（個人面接からグループ面接など）」が45.8％でもっとも高く、「オンライン面接の導入」「面接官の増員」がいずれも39.0％で続いた。また、全回答校に面接試験の運営上の課題を聞いたところ、「面接官の人員不足」が55.3％でトップとなり、「面接官ごとの評価のばらつき」51.1％、「教職員の身体的・精神的負担の増加」41.0％が続いた。
リクルート進学総研は、調査結果を受けて「今後の対応策としては、面接官の人数確保や実施プロセスのオンライン化・効率化といった運営の再構築が必要になるだろう」と分析している。
