学研ホールディングスのグループ会社であるGakkenと学研メディカルサポートは2024年11月15日、東京医療保健大学と協定を締結し、産学連携の協力推進に向けた取組みを開始した。これにより、医療教育と健康福祉の分野での貢献を目指す。
この協定は、東京医療保健大学と学研グループがそれぞれ培った知見やアセットを活用し、相互に協力することを目的としている。具体的には、教育コンテンツの学習効果実証、医療系教育パッケージの開発・販売、ICT教材の開発・販売を行う予定だ。
学研ホールディングスの代表取締役社長である宮原博昭氏は、「学研グループは15期連続増収と成長を続けておりますが、さらなる成長を目指しています。私たち学研グループは小学生・中学生向け事業に強みを持っていますが、これからの日本の教育を支えていくのは大学です。大学との連携を強化し、新しい価値を創出し続けていくことが、企業として発展していくうえで必要不可欠です。また、海外進出に力をいれていく上では産学連携の実績が重要なファクトになります。大学と企業が連携を強化し、win-winの関係を築いていく。そんな事例を本協定でも体現していきたいと思います」と述べている。
一方、東京医療保健大学の学長である亀山周二氏は、「このたび、学研グループとの協定に至りましたことを心より嬉しく思います。ともに品川区五反田を本拠地としており、この地で長年にわたり教育や医療の発展に取り組んでまいりました。これまでも本学の教員は出版やe-learning等を通じて学研グループの教育コンテンツ開発に携わって参りましたが、これからは組織的な取り組みに加速していけることに期待を寄せています。特に、学研グループの持つ幅広い知見や技術力と、本学が培ってきた医療保健分野の専門性を融合させることで、両者がさらなる社会貢献に寄与できると確信しております」とコメントしている。
学研ホールディングスは、1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社であり、教育分野では「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業や学習教材の出版コンテンツ事業を展開している。また、医療福祉分野ではサービス付き高齢者向け住宅事業や認知症グループホーム事業、子育て支援事業を行っている。グローバル150か国以上で教育・医療福祉に関わる活動を行っており、2024年9月期の売上高は1,855億円、連結子会社79社を有する。
