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コロナ禍のALT不足から考える、小学校英語教育における効果とは

 ワールド・ファミリー バイリンガル サイエンス研究所(IBS)は2021年2月2日、コロナ禍でALTが予定通り授業に参加できないという問題を出発点に、小学校におけるALTの効果について考察、コラムとしてWebサイトに掲載した。

事例 グローバル敎育
小学校ALT活用人数の推移
  • 小学校ALT活用人数の推移
  • 令和元年度 小学校外国語指導助手(ALT)等の活用状況
  • 令和元年度 小学校ALT活用人数に対するJETプログラムALTの割合
 ワールド・ファミリー バイリンガル サイエンス研究所(IBS)は2021年2月2日、コロナ禍でALTが予定通り授業に参加できないという問題を出発点に、小学校におけるALTの効果について考察、コラムとしてWebサイトに掲載した。

 東京オリンピック開催が決まった2013年ごろから英語教育の改革が本格的に進められ、その1つとして進められた小学校におけるALT配置拡大によりALTの人数は2013年度から2019年度にかけて2倍近くに増加している。需要が高まる中、2020年は新型コロナウイルス感染症の影響により海外で採用したALTの一斉入国が困難となり、2020年12月初旬時点でJETプログラム(The Japan Exchange and Teaching Programme)による来日予定のALT約2,100人が着任できていない状況だという。

 全国の小学校ALTのうち、JETプログラムによる割合は全体の約20%とそれほど多くないが、都市ごとにその割合は大きく異なる。神奈川県0%、東京都0.50%、愛知県1.60%と大都市では割合が低いのに対し、高知県75.0%、青森県72.2%と小中規模の都市や小さな市町村での割合が高くなっているため、JETプログラムに頼っている地域ほどALT不足の影響が大きく出ていると考えられる。

 ALTは本来、授業を担当する教員の指導を補助する役割を担うが、実際は3人に1人以上のALTが授業を自分1人に任されていると感じており、8割を超えるALTが授業の計画・準備の大部分を任されていることが、上智大学による調査で明らかになっている。文部科学省が想定している以上に、小学校英語教育の現場ではALTが重要な役割を担っているため、英語の授業にALTがいない場合、子どもたちの英語学習に大きな影響が出ると考えられる。

 IBSが2008年に福岡市内の公立小学校85校で小学3~6年生約9,300人を対象に行った研究によると、ALTがほぼ毎回来る学校の児童は、そうでない学校の児童よりもコミュニケーションへの関心・意欲が高い、という結果が得られたという。また、ALTが来る頻度による影響の違いは見られず、ALTの参加頻度が少なくても工夫次第でコミュニケーションへの関心を高める良い効果を生むかもしれないという仮説を得ており、ALTの授業参加が「英語を使って話したい」という気持ちを育てる要因の1つになるとしている。

 ALTの存在が子どもたちの英語学習にどのように影響するかはまだ広く研究されていないため、はっきりと結論づけることはできないが、ALTへの親近感が英語を学びたい、使いたいというモチベーションを高める可能性は十分あるという。IBSは、ALTの確保が難しい今だからこそ、ALTの良さとは何なのか、ALTにしかできないことは何なのか、学校現場の感覚だけではなく実証的な研究を行なったうえで考えていく必要があると提唱している。

 詳しい内容は、IBS研究所のWebサイトに「小学校英語教育で必要となるALTに関する研究とは~新型コロナウイルスの影響からの考察~」として掲載している。
《畑山望》

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