オンラインセミナー「withコロナ時代の日本の英語教育」12/26
英検の実施などを行う日本英語検定協会は2020年12月26日、小・中・高校および教育委員で英語教育に携わる先生方を対象としたオンラインセミナー「withコロナの時代の日本の英語教育」を開催する。参加無料、定員は300名。Webサイトにて申込みを受け付けている。
教育機関向け「TOEFL iBT Home Edition」案内サイト公開
TOEFLテスト主催団体ETSは2020年12月7日、新型コロナウイルス感染防止の対応策として提供している自宅受験「TOEFL iBT Home Edition」の教育機関向け案内サイトを公開した。
学習塾関係者対象「SRJ冬期オンライン勉強会」12/2-4
SRJは2020年12月2日・3日・4日、学習塾・各種スクール関係者を対象に、中学教科書改訂最新情報や生徒募集につながる塾運営事例を紹介する「SRJ冬期オンライン勉強会」を開催する。参加無料。
TOEIC L&R IPテスト、AIを活用した試験監視サービス3月開始予定
国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）は、TOEIC Listening & Reading IPテスト（オンライン）およびTOEIC Bridge Listening & Reading IPテスト（オンライン）について、AIを活用した試験監視サービスを2021年3月に開始する予定。
中高生向け副教材「ENAGEED BASE」生徒の意志ある学習を実現
エナジードは2020年11月16日、5教科の学習意義を明確にして学習効率を向上させる中高生向け副教材「ENAGEED BASE（エナジード ベース）」の提供を開始した。5教科それぞれの教材、指導書、動画コンテンツなどをセットにして提供する。
英単語のつづり方競う「The 12th Japan Spelling Bee」参加校募集
ジャパンタイムズは2021年3月6日に開催する「The 12th Japan Spelling Bee」の参加校を募集。小中学生が英単語の正しいつづり方を競う大会で、優勝者は、日本代表として、5月下旬にアメリカのワシントンD.C.で行われる全米決勝大会への出場権を獲得できる。
2019年度語学ビジネス市場8,762億円、前年度比1.2％減
矢野経済研究所は2020年11月4日、語学ビジネス市場に関する調査結果を発表した。2019年度の日本国内における語学ビジネス総市場規模は、事業者売上高ベースで8,762億円。前年度（2018年度）比1.2％減となっている。
2020年度第3回英検「よくある質問」団体責任者向けページ開設
日本英語検定協会は2020年11月2日、2020年度第3回検定に関する団体責任者向け「よくあるご質問」ページをWebサイトに開設した。協会に多く寄せられる質問をまとめて掲載しており、申込みを検討している団体責任者に活用してほしいという。
PISAに英語テスト追加、ケンブリッジ大学英語検定機構が開発を担当
ケンブリッジ大学英語検定機構は、経済協力開発機構（OECD）とパートナーシップを締結し、2025年にOECDが実施する国際学習到達度調査（PISA）の外国語（英語）スキル評価のためのテスト開発を担当することを発表した。
respon×DeepL、フリーコメントをAIが瞬時に翻訳
レスポンは2020年10月15日、リアルタイムアンケートシステム「respon（レスポン）」がAI翻訳サービス「DeepL（ディープエル）」と連携することを発表。イベントなどで参加者が投稿したフリーコメントをリアルタイムに翻訳することが可能になる。
東京都、英語動画教材シリーズ「TokyoGlobalStudio」配信開始
東京都は2020年10月23日、都独自の小学生・中学生・高校生・教員向け英語動画教材シリーズ「TokyoGlobalStudio（トウキョウグローバルスタジオ）」のWebサイトを開設。動画コンテンツの配信を開始した。児童・生徒向けコンテンツは誰でも無料で活用できる。
学びの映像を多言語化…字幕・映像教材翻訳サービス提供
メディアオーパスプラス（MOP）は2020年10月20日、クリムゾンインタラクティブ・ジャパンと協業し、学びの映像の多言語化を高品質に実現する多言語映像制作サービス「Media Opus Contents+ 多言語字幕・映像教材翻訳オプション」の提供を開始した。
凸版、教育機関向け「多言語WEB連絡帳システム」実証参加校募集
凸版印刷は、Web上で定型文を選択することで連絡内容を多言語で通知する「多言語WEB連絡帳システム」を教育機関向けに開発。2021年1月から2月末まで実証実験を行うと発表した。それに伴い、2020年10月から12月まで実証に参加希望の教育機関を募集する。
文科省「令和の日本型学校教育」の構築を目指して、中間まとめ
文部科学省中央教育審議会初等中等教育分科会は2020年10月7日、「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して」中間まとめを公表した。学校教育活動の充実や教師の負担軽減などのため、2022年度を目途に小学校高学年からの教科担任制を導入する必要があると明記している。
塾関係者向け、eラーニングで身に付ける小学英語セミナー10/16
デジタル・ナレッジは2020年10月16日、「Withコロナのためのeラーニングで身に付ける小学英語セミナー」をオンラインで開催する。対象は、小学生向け学習塾・英語スクール関係者。参加費は無料。10月13日まで、Webサイトにて申込みを受け付けている。
AKA×LS Creation、Musioの販売代理契約締結
AKAは2020年8月25日、英語教材・英語学習サービスを提供しているLS Creationと英会話学習AIロボット「Musio（ミュージオ）」の販売代理契約を締結したことを発表した。
