英語(46ページ中33ページ目) | 教育業界ニュース「ReseEd（リシード）」

　日本英語検定協会は、小中学校の英語科指導主事を対象に、オーストラリアのシドニー大学とオンライン研修を実施する。事前研修は2022年12月10日（対面形式を予定）、研修は2023年2月13日～17日。申込みは、8月1日午後9時から先着順で受け付ける。

　iTeachers TVは2022年5月11日、近畿大学附属小学校の福嵜将樹先生と宮崎慶子先生による教育ICT実践プレゼンテーション「ICTで『つながる＋広がる』学び」を公開した。ICTを活用して全国各地や海外の小学校と交流を深めた実践例を紹介する。

　旺文社は2022年5月11日、第3回「学びを変える！未来の『学参』企画大賞」の企画・原稿募集を開始した。9月30日（消印有効）まで郵送にて受け付ける。大賞作品は、実際に旺文社から出版、賞金50万円が贈られる。

　早稲田大学アカデミックソリューションは2022年4月、全国の大学教員・職員を対象とした「英文E-mailオンライン講座」の新コースCourse3を開講した。全6週間のオンライン講座で、申込みは夏期講座（1）が6月12日、夏期講座（2）が8月8日まで。いずれも先着順。

　トライオンが運営する英語コーチング・プログラム「TORAIZ（トライズ）」の「英語コーチング本科」が、2022年5月申込分より一般教育訓練給付制度の対象講座となった。

　atama plusは、AI教材「atama＋（アタマプラス）」の累積解答数が3億件を突破して、1年半で3倍以上になったことを発表した。同教材を導入する塾や予備校の数は2022年3月31日時点で3,000教室を突破。学習データから教材コンテンツを改善して、個別最適な学習を実現する。

　日本女子大学は、ENZと「教育協力に関する協定」を締結し、2022年4月22日にニュージーランド大使館にて調印式を執り行った。調印式には来日中のニュージーランド首相、ジャシンダ・アーダーン首相や、ニュージーランド留学経験のある学生ら11名が参加した。

　ELSAは2022年4月21日、同志社中学校がAIによる発音学習サービス「ELSA Speak（エルサスピーク）」を導入すると発表した。最先端の英語教育を目指し、中学校1年生において実証授業を開始する。

　昭和女子大学附属昭和小学校は、2022年度より新しい英語教育「e-MAP」を開始する。音楽や図工、体育といった実技系教科を通して英語を学び、グローバル教育を強化する。

　千葉県教育委員会は2022年4月21日、教員が障害のある児童生徒等の学習上の困難さに応じた指導ができるよう千葉県版「学びの困難さに対する指導の手立て集」を公表した。

　オンライン英語トレーニングを提供する「スパトレ」は2022年4月15日、経済産業省実施のEdTech導入補助金に採択された。学校向けの「スパトレ」が、全国の中学校・高等学校において無償で導入できることになった。申込みは先着順。

　日本英語検定協会（英検協会）は2022年4月18日、教員採用試験受験希望者を対象とした英検検定料助成制度の案内をWebサイトに掲載した。助成対象の英検は、「従来型」2022年度の第1～3回の1級、「S-CBT」2022年度の第1～3回の準1級から3級。

　デジタル・ナレッジは、デジタル英語教材「mpi英語プログラム」を、放課後児童クラブで1か月間（2022年5月中）無料利用できるキャンペーンを実施する。申込みは、4月30日まで。

　キティクラブは、東日本電信電話のサポートのもと、「オンライン」「eスポーツ」を活用した幼児・子供向けの新たな英会話・英語教育サービスを2022年4月から開始した。

　英語教育研究者らで組織する「都立高校入試へのスピーキングテスト導入の中止を求める会」は2022年4月12日、東京都教育委員会に電子署名9,392筆を提出した。採点の公平性等の問題点をあげ、テストの導入中止を訴えている。

　慶應義塾普通部英語科跡部智先生に、同校が目指す英語教育、英検からTOEFLへと移行した狙いについて聞いた。