学校のトイレ研究会は、2025年度全国教職員アンケート調査を実施し、その結果を公表した。調査結果の詳細は同研究会のWebサイトおよび研究誌（2025年6月30日発行）に掲載されている。
調査では、児童・生徒のために改善が必要な場所として、公立小中学校の教職員の55%、高校の教職員の58%が「トイレ」をあげ、いずれも1位となった。ついで公立小中学校では「廊下の手洗い場（47%）」が続くなど、日常的に使用する水まわり設備の改善を求める声が多いことがわかった。
トイレについて困っていることとして、小中高ともに「便座が冷たい」「臭い・汚い」「清掃しても汚れがとれない」が上位を占めた。これらに加え、「お湯が使えない」「洋式便器の数が足りない」といった設備面の改善を求める具体的な声もあがっている。
洋式便器と和式便器の比率については、公立小中学校で「すべて洋式」と回答した割合が25%、「洋式が多い」が41%となっており、洋式化は着実に進んでいる。一方、高校では「すべて洋式」の割合が公立高校で16%、私立高校で42%にとどまった。「洋式が多い」をあわせた割合は公立高校で62%、私立高校で86%に達しているものの、完全な洋式化には至っていない現状がある。
温水洗浄便座の必要性については、公立小中学校・高校ともに「必要」「どちらかというと必要」と回答した割合が約7割を占めた。しかし、実際に児童・生徒用トイレの「すべてに設置」されている学校は、公立小中学校で20%、公立高校で10%、私立高校で40%にとどまっており、教職員の要望と実際の設置状況との間に大きな差があることがわかった。
職員用トイレへの温水洗浄便座の設置状況については、公立小中学校で45%、公立高校で25%、私立高校で59%となっており、児童・生徒用と比較すると設置率は高いものの、依然として整備が十分でない学校も多い。
学校施設の老朽化が進む中、学校トイレの整備は、子供たちの学習環境の向上や災害時の避難所対応、教職員の職場環境改善の観点から課題となっている。学校のトイレ研究会は、TOTOをはじめアイカ工業、オカムラ、木村徳太郎商店、ミッケル化学、ロンシール工業の計6社による研究活動組織で、今後も調査・研究を重ね、安心して使える清潔で快適な学校トイレづくりのための情報提供に取り組むとしている。
